チョコの株式投資Diary（米国株の高配当・連続増配株投資）

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

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市場関係


原油価格は5年前から半額セール状態となっている 与沢 翼@tsubasa_yozawaこれ拡大するとうちの前やん辞めて【NHKニュース速報 16:31】ホルムズ海峡付近で日本関係の積み荷を積んだ船２隻が攻撃された　経産相 https://t.co/AEfm3pkzBO2019/06/13 17:00:48秒速1億円でお馴染
『【イラン問題】タンカー襲撃で原油価格やオイルメジャー株が軒並み急上昇も、春が来るのは当分先か。』の画像

FRBパウエル議長は利下げを明言したわけではない 10日のNY市場は6日営業日連続で上昇し、ダウ終値は26,062ドルと心理的な節目を超えて取引が終了しました。しかし、一時は26,200ドルを超える大幅上昇だったのに関わらず、現地時間の昼過ぎから徐々に株は売られ始め、高値か
『GS、金利据え置き発言で上値重く。利下げなしなら株価大暴落必至か。』の画像

リセッションに陥った場合、しばらく株価が低迷する リセッションとは、景気後退を指す経済用語です。アメリカなど資本主義経済が成熟した社会では、景気の「拡張期」と「後退期」は数年を周期として交互に繰り返される性質を持ちます。リーマンショック以降、景気の拡張期
『【景気後退】投資家が目先のリセッションを恐れるべきではない理由。』の画像

メキシコ関税を撤回したトランプ大統領 米中貿易戦争にダメ押しをしたのがメキシコへの関税5%の発動でした。トランプ大統領は大統領選挙の時から、メキシコからの不法移民問題を重要視していて、国境に壁を作るとまで公約していたほどです。大統領に就任して以降、メキシコ
『【朗報】メキシコ関税見送りでNYダウ暴騰！史上最高値の更新は目前か。』の画像

500ドル以上の大幅高となったNY市場 米中貿易戦争の激化、メキシコ関税など様々なネガティブ材料によって、世界株式市場が下落の一途を辿っていました。しかし、昨夜はナイキが+4.50%、アップルが3.66%、ゴールドマン・サックスが3.55%と軒並み買いが殺到する事態となり、下
『【朗報】ダウ512ドル高と大幅上昇！FRBによる利下げの可能性示唆や、貿易問題の懸念後退により。』の画像

クニョクニョした感触が楽しいタピオカ 流れてきたんだが・・・第一次タピオカブーム 1992年 →バブル崩壊第二次タピオカブーム 2008年→リーマンショック第三次タピオカブーム 2019年— japan_pe_bot (@japanpe1) 2019年6月1日 流れてきたんだが・・・ 第一次タピオカブー
『世界株価大暴落に陥るアノマリーがこちら→○○○○ブーム』の画像

日本の国民健康保険制度はアメリカで誕生するか？ 「お金のない人は死ね」アメリカは医療費が非常に高額であり、たとえば現役世代の30〜50歳で自己破産した3割もが、医療費負担を原因に破産したと言います。日本の国民健康保険に該当する制度がないため、アメリカ人は民間の
『【朗報】ヘルスケア株、ネガティヴ報道が相次ぐも押し目買いが広がり株価復活へ。』の画像

あえて時限爆弾を掴みに行く投資家が多いのはなぜなのか？ 日経平均が冴えません。アベノミクスで3万円超えは堅いと言われ続けたものの、蓋を開けてみれば3万円どころか2万円すら割ってしまう水準で、日銀のETF買いで何とか支えている状態です。日本株が全般的に上値が重い
『日経平均の上値が重い理由→日米貿易交渉、消費税増税、少子高齢化という時限爆弾を抱えているため。』の画像

米通信業界に業界再編の動きが加速している 米通信業界はベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)とAT&T(T)の2強となっています。どちらも財務基盤は健全で、少し前までお互いがダウ銘柄に採用されているほどです(VZは現在も採用銘柄)。強いて言うなら、ベライゾンは5Gを世界
『【VZ、T、S、TMUS】米通信株が軒並み上昇した理由。』の画像

日本のGDP成長率は、世界でも最悪最低レベル 2019年1〜3月期の日本GDP成長率は、まさかの2.1%増のプラス成長でしたが、中身を眺めてみるとこれは実質マイナスでした。なぜなら、今までGDP成長を支えていた個人消費が初めて落ち込み、さらに企業の設備投資も減少していたため
『【悲報】GDP実質マイナス成長で、日銀はもはや打つ手なし！残るはマイナス金利の深堀で、銀行株は史上最大の暴落か。』の画像

過熱する美術品への投資ブームで、オークションは活況 リセッションとは景気後退を指す用語で、経済アナリストの間ではここ数年で頻繁にこの用語が発せられています。その理由は、好景気と不景気の切り替わり、すなわち景気循環が10年ごとに繰り返されていることです。たと
『リセッションのシグナル点灯！美術品への投資過熱が示す、好景気局面の終わり。』の画像

トヨタの米巨額投資は無駄に終わった可能性 米中貿易戦争を対岸の火事として眺めている日本人は、とんでもない脳内お花畑です。トランプ大統領は、最大の赤字貿易国である中国とのケリが付いたら、続いて赤字幅の大きい日本やドイツなどの国を標的とすることは明白で、実際
『【逃げろ】トランプ大統領が日本とEUに輸出制限発動検討！自動車産業が主役の日本経済大打撃へ。』の画像

東京五輪前にまさかの景気悪化、日本経済はTHE END 日本経済は「緩やかな回復局面にある」と一貫していた日本政府。しかし、内閣府が発表した景気動向指数の基調判断によれば、景気減速を示す「悪化」に引き下げられたことが分かりました。要因としては、中国経済減速の煽り
『【日本完全終了】景気悪化、消費増税、対日貿易交渉も控え、日本株は中国株を超える大暴落に陥る可能性。』の画像

日経平均はダウ平均の金魚のフン 米中貿易戦争が再発したことにより、世界株式市場が急落しています。中でも、当事者である中国は、アメリカへの輸出割合が非常に大きいため、上海総合指数は-5%を超える急落に見舞われました。一方、アメリカも急落こそしたものの、そもそも
『【クズ市場】米中問題により日経平均暴落で草！永遠に自立出来ない日本市場に未来はあるか。』の画像

米中貿易戦争激化で、何度も急落した株式市場 米中貿易戦争が落ち着きを取り戻していた2019年、トランプ大統領は手を緩めてはいなかった。彼は中国からの輸入品20兆円規模への関税率を、10%から25%へと大幅に引き上げることを公表し、米国株式先物とドルが急落した。また、
『対中関税引き上げにより、米国株は絶好の買い場到来か。』の画像

ダウ平均はロケットのようにブチ上げする可能性 アメリカの中央銀行であるFRBに対し、トランプ大統領がまたもや圧力をかけた。彼のツイッターを眺めると、FRBは物価上昇率が低いにも関わらず、利上げを実行し続けてきたと4月末に投稿しており、これで批判は3度目になります
『トランプ大統領「米国株はロケットのように上昇するだろう」』の画像

平成の泥船である日経平均株価、まさにオワコンである 4月30日で30年続いた平成が終わり、5月1日から新たな元号である令和になります。この30年で日本経済は沈没、先進国から転げ落ち、今では途上国であった中国やインド、そして東南アジアに追い抜かされている現実がありま
『【オワコン日本】平成30年で日経平均は8,000円下落、NYダウは20,000ドルも上昇した事実を投資家は直視せよ。』の画像

アジアNo.1の金融大国である香港 株式時価総額ランキングは、かつては日本市場がブッチギリの1位を独走していました。しかし、バブル崩壊とともにランキングはジリジリ下がり始め、アメリカ、中国に抜かされ3位の座に留まっていました。ブルームバーグによれば、ここ最近で
『日本の株式時価総額、ついに香港にも抜かれて世界4位に後退してしまう・・・』の画像

ダウ史上最高値更新を喜ぶNYSEトレーダーたち メディアで世界経済や市場状況を語る専門家は、数年前からアメリカ市場はバブルなので暴落すると連呼していたが、実際には彼らの意見に反してガンガン株価は上がり続けている。彼らは2017年あたりから10年周期のアノマリー説を
『NYダウ史上最高値更新に再び挑戦へ！専門家の意見、またしても全然当たらず。』の画像

トランプラリーでダウは1万ドル上昇した トランプが大統領に就任してからというものの、法人税減税などの経済政策への期待からNYダウは16,000ドルから1万ドル高い26,000ドルまで急上昇しました。しかし、それ以降は株価はヨコヨコの展開が続き、市場は上に行っていいのか、
『トランプラリー第2弾の幕開けか？トランプ大統領、再びFRBを批判「本来のダウ株価は36,000ドルだ」』の画像

先進国の景気減速が顕著になっている 世界の為替相場の安定化を図る国連機関IMFは、最新の世界経済の成長率を0.2ポイント下方修正し、経済成長の減速が鮮明になりました。中でも先進国の成長率の落ち込みが響いていて、アメリカは0.2ポイント、イギリスは0.3ポイント、日本
『世界経済成長、急ブレーキ。IMFが経済成長率を下方修正で世界株価暴落も近いか。』の画像

日本市場は外国人投資家に牛耳られている 日本市場は外国人投資家の売買で大半が占められます。日本の個人投資家が株をやらないことが最も大きい理由ですが、外国人投資家はいわゆるヘッジファンドなので、短期売買の取引に使われています。そのため、日本株は企業業績に比
『【日本株】買い越しは日銀だけ！外国人投資家の売り越し額が、31年振りの高水準に。』の画像

紫が自社株買いで緑が配当、米国株は自社株買いが多い 自社株買いとは、その会社自身が発行した株を、その会社自身が市場価格で買い戻すことを指します。これは、配当と同じく株主還元策の一環となっていて、株の価値を高める効果があります。たとえば、発行数1,000万株、株
『ゴールドマンサックス、米国株上昇の源泉は「自社株買い」であると指摘。』の画像

トランプは自身の任期中のリセッションを許さない構え アメリカの中央銀行にあたるFRBに対して、トランプ大統領が利下げと量的緩和を要求しました。FRBはアメリカの好景気が続いていたことから、景気過熱を防止するために数年前から利上げを示唆していました。利上げをする
『米国株は過去最大のバブルに突入か？トランプ大統領が利下げと量的緩和の実行要求。』の画像


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