チョコの株式投資Diary

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

チョコの株式投資Diary イメージ画像

海外事情


毎年アメリカでは8,000人以上が60歳を迎えています。国勢調査局によると、1946年から1964年までに生まれたベビーブーマー世代の高齢化により、2030年までには高齢者人口が8,200万人に達すると予想されています。ベビーブーマーはアメリカで最も人口が多く、アメリカの成長に
『【悲報】米国株暴落の危機到来!?ベビーブーマー退職による株式大量売却が迫る。』の画像

スマホを買い換えるサイクルが激減している人も多いのですが、その背景にスマホ価格が年々高騰していることが挙げられます。たとえば、10年前に発売されたiPhone4の価格は4万6,080円でしたが、最新のiPhone11は10万6,800円、Proに至っては最高20万円近くもします。20万円なん
『【驚愕】スマホカーストで乞食呼ばわり!iPhone、サムスン、LG、中華、どれを持つかで金持ちかどうかが分かる時代に。』の画像

夫と同等以上に稼ぐ妻の割合中国 39.3%日本 5.6% SPONSORED LINK平均年収が400万円を切りそうなほどに年々貧乏になっている日本ですが、それでも専業主婦に憧れる女性は後を絶ちません。昭和の時代、まだ男性社会だった頃は年収が高かったので、大黒柱として男性がリードし
『【驚愕】日本の女性、世界で一番男に寄生していたことが判明!一方、中国の女性自立し過ぎwwwwww』の画像

「私はソウルで生まれ、地獄のような大学入試をくぐり抜け、カナダで語学研修もしました。卒業できたのは両親のおかげでもあります。でも、正規職の仕事には就けなかった。愛する人と出会って結婚したけれど、韓国で子どもを産み、育てる自信はない。」 韓国で流行っている
『【地獄】ヘル朝鮮、韓国の青年失業率が最悪レベルでバイトすらない事態に。』の画像

世界経済が過去類を見ないほどに発展している原動力となっているのは借金です。事実、世界の借金は芋づる式に増え続けています。国際通貨基金(IMF)によれば、世界債務は今年で2京円を突破し、過去最大を更新したと公表しました。ちなみに、京とは兆の1万倍もの数値であり、2
『【破綻】世界債務が過去最大の2京円突破でリーマンショック再来か!?最もヤバイ国はこちら→』の画像

ファーウェイ=米国の半導体を買って使うなということか。 米国=そうだ(2019年5月) ファーウェイ=なら、我々が自ら設計した半導体を外国企業に生産してもらって使えばよい。 米国=それもいけない(2020年5月) ファーウェイ=わかった。半導体の生産をあ
『【朗報】中国完全終了のお知らせ。米国の技術が入っていない半導体、なしwwwwww』の画像

TikTokやHUAWEIなどの排除が進むアメリカで、ついに中国最大のIT企業アリババの事業活動の禁止を検討していることが明らかになりました。アリババは米国市場にADRとして上場されていますが、禁止になれば株式市場からの締め出しも同時に喰らうことを意味します。アメリカは同
『【朗報】アメリカ、アリババも潰すことを表明!まともな脳みそを持った投資家ならば中国株なんかに投資はしない。』の画像

さんきゅう倉田(元国税局職員 ∪ FP)@thankyoukurata給与年収8,000万円くらいの人たちの中で、アメリカで中古の家を買って不動産賃貸業を始め、年5000万円の減価償却費を計上して所得税の還付を受ける節税が流行っている。ちゃんと、家は5年経ったら売却する。そういう知
『【不動産】アメリカは中古木造だろうがほぼ減価しない。築100年でプレミアが付いたり、古くなるほど高く売れる。』の画像

コロナで今やビジネスで必須アイテムになりつつあるビデオ会議等を行うコミュニケーションツールZoomですが、実は中国生まれの中国育ちのソフトです。Zoomを創業したのは中国山東省で生まれ、大学卒業後にアメリカに渡り、その後にアメリカ籍を取得したエリック・ユエン氏で
『【米中戦争】アメリカでZoom規制の可能性!コミュニケーションツールはMicrosoft Teams1強時代突入か。』の画像

今年、アメリカ在住の51歳の男性が宝くじで100万ドル(1億円)当選しました。日本人の感覚であれば、1億円も当選すればすぐさま高級車やブランド物などで消費することを思い付きますが、彼はすぐさま病院へ行くことにお金を使おうと考えました。というのも、アメリカでは医療に
『【悲報】アメリカ人男「宝くじで100万ドル当てた!これまで貧乏で行けなかった医者に行こう!」←結果…』の画像

中国はこの10年で世界GDP2位にまで上り詰め、今や米国と経済戦争を張れるほどの大国になり、人々の賃金も急上昇しています。中国の街を歩いているとひっきりなしに高級車が行き交うことに気が付きます。人気の車種はメルセデスやBMW、ポルシェやレクサスという定番のブランド
『【悲報】中国人「なぜ日本では軽自動車が人気なの?ダサいしカッコつかないだろwww」』の画像

今年11月の大統領選挙では、トランプ大統領とバイデン氏の一騎打ちになると見られています。しかしながら、トランプ大統領の支持率はコロナ対策や黒人デモによって急降下している状況で、今や不支持率が支持率を上回っている状態です。そのため、トランプ大統領は唯一の武器
『【選挙】株価に悪影響!?経済政策でもトランプ大統領敗北、次期大統領はバイデン氏に決まりか。』の画像

トランプ大統領が経済対策の一環で個人への現金給付第2弾を前向きに検討していることを明らかにしました。もともとアメリカでは既に第1弾の給付が完了しており、大人13万円、子ども5万5000円の現金を国民全員に配り終えています。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大が世界
『【朗報】トランプ大統領、現金給付第2弾に意欲!日本も続け!』の画像

黒人男性が白人警察に暴行死させられた事件を受けて、マイクロソフトはBlack Lives Matter運動を明確に支持しています。マイクロソフトは差別撤廃のために160億ドルもの投じる考えで、多様性をより重視する社会を構築していくとのこと。ここまでは良いのですが、2025年までに
『【逆差別加速】Microsoftが黒人優遇策!2025年までに黒人幹部を倍増させる仰天計画を発表wwww』の画像

米ジョンズ・ホンプキンス大学によれば、世界の新型コロナウイルスへの感染者数が900万人、死者数は46万人を超えたとのこと。国別感染者数ではアメリカがトップで230万人、次にブラジル110万人、ロシア60万人、インド43万人、イギリス30万人と続いています。死者数はこれまた
『【警戒】世界の感染者900万人、死者46万人に!株式市場は第2波を折り込み弱気相場突入か。』の画像

沖縄県石垣市議会が尖閣諸島の住所地の字名を「登野城」から「登野城尖閣」に変更すると議決したことで、中国と台湾が激しく反発しています。両国は日本に「遺憾の意」を表明し、何かしらの報復を行うことも視野に入れているとの通告をしています。中国は尖閣沖に毎日のよう
『【カネの魔力】なぜ親日国台湾が日本固有の領土「尖閣諸島」の領有権を主張するのか。』の画像

「郵送投票は実質的に不正なものにならないとは(絶対に!)言い切れない。郵便受けから盗まれ、投票用紙は偽造され、違法に印刷すらされ、不正に署名される。カリフォルニア州知事は何百万の人々に投票用紙を送っている」トランプ大統領が選挙における不正を懸念し、このよ
『【驚愕】トランプ大統領「ツイッター潰すわ。乞うご期待!」→ツイッター株急落wwww』の画像

日本では当たり前に見かけるウォシュレットですが、その歴史は古く1980年から販売を開始した商品で、一般家庭に留まらず、ホテルや旅館、ショッピングセンターなど多くの施設に普及しています。幼少期からウォシュレットに慣れ親しんでいる人も多く、中にはウォシュレットで
『【朗報】TOTOにコロナ追い風!ウォシュレット文化が無かった海外でトイレがバカ売れwww』の画像

アルゼンチンが9回目となるデフォルトに陥りました。日本円にして7兆円に及ぶ債務の利子が返済不履行となり、アルゼンチン政府は「返済を続けられない」と宣言しています。アルゼンチンはもともとここ数年で既に経済破綻寸前で、負債はGDPの77%、この3年で3,000社以上が倒産
『【世界新記録】アルゼンチン9回目の国家破綻!かつて「先進国」の仲間入りをしており「南国のパリ」と評された国。』の画像

対立を増す中国への制裁の一環で、トランプ大統領は米証券取引所に上場する中国株の廃止を検討しています。アメリカから中国への投資制限を行うことで中国へのカネの流れを断ち切ることや、中国企業への成長抑制を狙います。また、年金などの公的資金で中国株への投資を行う
『【朗報】米市場から中国企業を締め出し!共産主義国に株主姿勢など存在せず。』の画像

フォーブスが世界トップ公開企業2000社を順位付けした「グローバル2000」ランキングを公開しました。ランキングは売上高、利益、資産、時価総額の4つを基準に順位付けされています。トップ10には中国企業が独占する形となり、中国工商銀行は8年連続の首位でした。1位 中国工
『【驚愕】中国の1強時代到来か!?2020年世界トップ企業ランキング、中国企業が独占。』の画像

ウォーレン・バフェットが保有株の大量売却を進めています。コロナで助かる見込みが業界的に薄いと判断したのか、大株主となっていたデルタ航空、アメリカン航空、ユナイテッド航空、サウスウエスト航空を完全売却したことが話題となりましたが、今度は10年来の付き合いであ
『【注意】コロナ感染の第2波に警戒せよ!ウォーレン・バフェットは保有株を大量売却でキャッシュ積み上げ。』の画像

韓国人は日本に対しての対抗意識が強いです。その根底には日本が韓国を36年間植民地化した「屈辱」があります。しかし、日本は戦後、韓国の発展のために多大な協力をしてきたのも事実で、たとえば韓国大手製鉄会社のポスコは日本が無償で出資し、日本の技術者が製鉄技術を無
『【反日】韓国人「韓国はとうの昔に日本を追い抜いている!」←実際は日本が圧勝だった・・・』の画像


↑このページのトップヘ