さて、世界の覇権国家であるアメリカ経済は、世界経済とリンクしていると言っても過言ではない。

主要アメリカ企業は自国よりも海外の売上比率が大きい企業が多く、米国株を買うだけで実質世界に投資していることと同等の価値を得られます。

たとえば、世界一有名で、世界最大の運用資産額を誇るETFが多数リリースされているS&P500指数。

これを管理・運用するS&Pグローバルによると、S&P500構成企業の海外売上高比率はなんと43%を超えており、もはやアメリカ企業というよりは、国際企業と呼ぶにふさわしいことが解ります。

考えてみれば、NYダウに採用されているコカ・コーラ、VISA、マクドナルド、Disney、P&G、Microsoft、Appleなど、もはや世界共通語のように国境を越えて愛され、人々を魅了し続けています。

そして、一度構築したブランドは強力なワイド・モートとして機能するため、何世代にも渡ってシェアは広がり続けるのです。

慣れ親しんだ製品やサービスの威力は絶大です。

子どもの頃から慣れ親しんだ製品やサービスは、自分が親になったら子どもにも安心して与えることが出来ます。

さらに、その子どもが親になれば、同じように自分の子どもにも同じ会社の商品やサービスを与え続けるわけです。 

そのサイクルの繰り返しで、まるでネットワークのように製品やサービスはシェアを広げ続けます。

従って、世界人口が増え続けることで最も恩恵を受けるのはアメリカ企業となり得るのだ。