きっかけは、イタリアの反EUの国家主義政党が、”やり直し総選挙”を、事実上のEU残留・離脱を問う国民投票にしようとしたことにあります。これを受けて、イタリア国債が大幅に売られ、取引の実行が難しくなっただけでなく、レートの提示も見付けづらくなる場面も見受けられました。

著名投資家のジョージ・ソロスが、イギリスのブレグジットから始まった「EUの存在の危機」を警告するなど、マーケットは大混乱に陥ったのです。世界中の投資家は狼狽し、落ち行く持ち株を投げ売り、泣く泣く損切りするハメになりました。

しかし、次の日には米国株が大幅に急反発。わずか1日で、何事も無かったように完全回復したのです。

アナリストによれば、「イタリア懸念は行き過ぎとの見方が広がったため、買い戻しの動きが広がった」と評価しましたが、そもそも世界の投資家は臆病者すぎるのです。

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たとえば、先述したイギリスのEU離脱となったブレグジットの際も、世界経済の均衡が揺るがされるとして大きく株価が下落しました。日経平均に至っては、1日で1,000円以上の暴落を記録し、証券会社のオペレーションルームでは個人投資家からの「売り注文」の電話が鳴り止まない光景が幾多にも報道されていたのです。

では、今現在のイギリスはどうかというと、ブレグジットなど関係無いと言わんばかりに、世界中の企業は今もイギリスで活動し続けています。

なぜかというと、「イギリスがEUを離脱しても、結局ヨーロッパはイギリスが中心であることには変わりはない」という前提があるからです。イギリスで誕生したモノ、流行ったモノ、それらは必ずヨーロッパ全土に波及していきます。

ハッキリ言って、世の中の投資家のほとんどは臆病者だし、株式投資の本質を理解していません。

たとえ、極論としてEUが無くなったとして、人々が食事をするのをやめるでしょうか？モノを買うのをやめるでしょうか？インターネットを使うのをやめるでしょうか？遊びに行くのをやめるでしょうか？

そんなことはありません。人々は生きていくために、企業の製品やサービスをこれからも使い続けるはずです。それは、日本人の私たちに置き換えても同じことが言えるのです。

そのため、今回のような外的要因における暴落は、絶対に狼狽して売ってはならないのです。過去の歴史を振り返っても、暴落は「売り」ではなく「買い」であることが証明されています。

世界中の投資家は臆病者です。

あなたは臆病より、勇敢であれ！

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