チョコが愛して止まない深田恭子様が表紙を飾る、日本で1番売れている大人気の投資系マネー雑誌「ダイヤモンドZAI(ザイ) 2018年 7 月号」では、米国株の特集がなんと8ページにも渡って掲載されています。
内容としては、米国経済を牽引する、FAANG「フェイスブック(FB)」「アマゾン(AMZN)」「アップル(AAPL)」「ネットフリックス(NFLX)」「アルファベット(GOOGL)」などの主要IT銘柄の特集から、プロクター&ギャンブル(P&G)やジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)などの高配当銘柄の紹介です。
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ところで、前々からダイヤモンド・ザイを購読していた方ならわかってくれると思うのですが、本誌はここ何年も延々と株主優待、ふるさと納税、株主優待、ふるさと納税、株主優待、ふるさと納税・・・と、ひたすら交互に同じ特集を繰り返してばかりで、正直ネタ切れしている感が否めませんでした。
そこに、各証券会社が世界最強の米国株を手軽に買えるようシステム構築をしてくれたおかげで、一気に米国株を買う日本人の投資家が急増。ダイヤモンド・ザイも、このトレンドを見過ごせなくなったのだと勝手に予想しています。
とはいえ、これは日本人投資家にとって朗報です。そもそも、世界には様々な国や企業が存在する中で、「株式投資をするのであれば日本株」というのは、このグローバル時代には非常にナンセンスな投資理論であるからです。その中で、株主に手厚く、世界で稼ぎに稼ぎまくる米国企業が投資の主流になっていくことは、至極当然であると言えます。
しかし、トレンドといっても米国株は絶対に一過性では終わらないと確信しています。長きに渡る経済発展や株価上昇、増配の歴史、覇権国家、世界中の投資家から認められたマーケットが米国株にはあります。株主優待のように、導入した途端に理解不能な理由でソッコー廃止する付け焼き刃制度とはワケが違うのです。
米国株の優位性に、日本の投資家は既に気付き始めています。
「投資するなら、やっぱ米国株っしょ!」
と、米国株が日本人投資家の主流となる日は、そう遠く無い未来でしょう。
米国株の優位性に、日本の投資家は既に気付き始めています。
「投資するなら、やっぱ米国株っしょ!」
と、米国株が日本人投資家の主流となる日は、そう遠く無い未来でしょう。
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