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「すべての投資家が学ぶべき新しい事実」

ウォーレン・バフェットがこのように太鼓判を押したジェレミー・シーゲルの著書「株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす」では、配当がいかに重要であるかを説いています。

投資家におけるリターンにおける基本的な原則は、株式が配当を生み出すときに効果が増幅し、高い配当利回りが期待できる株式ほどリターンを押し上げたことです。

例えば、1871年に1,000ドルを投資したとして、130年後のキャピタルゲイン(値上がり益)と配当再投資を比較したところ、圧倒的に配当再投資を実行した場合の方がリターンが高いことが判明しました。

キャピタルゲインは最終的に243,386ドルまで増えましたが、配当再投資を愚直に行った場合は、なんと7,947,930ドルまで増えたのです。

その差はなんと32倍以上。

「1871年から2003年にかけて、インフレ調整ベースで、株式の累計リターンの97%は、配当再投資が生み出してきた。キャピタルゲインが生み出した部分は3%に過ぎない。」

この事実は、バフェット流のバリュー投資がいかに有効であるかを示す重要な事実です。

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特に日本ではそうですが、「株式投資はキャピタルゲインを稼いでナンボ」という風習が強く、配当はお小遣い程度のなけなしのお金だと思われてきました。しかし、株式のリターンは過去のデータや金融理論と照らし合わせても、配当には圧倒的な論拠と優位性があることが証明されているのです。

1957年からのS&P500構成銘柄で運用成績が上位の銘柄は、ほぼ例外なく配当を支払い続け、大半は配当利回りが市場平均を上回っているとシーゲル氏は指摘しています。

ただ、これには注意すべき事項があります。資本主義が徹底しているアメリカでは、優良企業は利益を増やし、個人の所得も増えていきました。そのため、企業は配当を増配しても株主に還元し続けられる体力があります。

そして、長年に渡って緩やかなインフレが続くアメリカでは、今後も同じように配当を捻出する優良企業こそが投資家に大きなリターンをもたらす可能性が非常に高いと言えます。

裏を返せば、企業利益が毎年のように不安定で、個人の所得も上がらず、インフレ達成も厳しい日本では、シーゲル氏が証明した配当の優位性は当てはまらないということです。アベノミクスの果実により、今の日本はバブル期を凌駕する過去最高の経済成長を謳歌していますが、これは量的緩和がもたらしたカンフル剤であるため、好景気が永続的に続くとは考え難いということです。

しばらくして、また不況に陥れば、日本企業の業績は急下降し、株価は暴落。配当金も容赦無く減配されることでしょう。これは、日本の株式における歴史が証明しています。

ドイツの名宰相オットー・ビスマルク氏の言葉に「愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ」という格言があります。何かを判断するときは、他者も含めた過去の歴史に学ぶことでより良い判断ができる、という意味の言葉です。

つまり、あなたが歴史に学ぶ賢者であるのならば、配当再投資戦略を取るべき対象は、間違っても日本株では無く、米国株で実践するべきです。

そして、米国株の中でも連続増配銘柄を選択することが賢明でしょう。

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