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NYダウは暴落を繰り返しながらも、暴落以上に上昇した。

2018年2月5日。世界の株式市場を牽引してきたアメリカで最も重要な指標であるNYダウが大暴落。わずか1日で1,500ドル以上も下げる結果となり、リーマンショックを超える歴代1位の下落幅を記録しました。

経済アナリストは、この暴落はアメリカの長期金利が3%の大台に接近したため、リスク資産である株式からより安全な債券に資金が大量に移動した結果だと説明しましたが、長期金利は昔の方が遥かに高かったわけで、直接的な原因はいつも迷宮入りです。そして、経済アナリストは事前に暴落を予兆出来た試しがなく、いつも後付け理論です。

2017年のアメリカ株式は奇跡と言っていいほど堅調に上昇基調を保ってました。それ以前からアメリカ株式市場はバブルであるため暴落すると一部から指摘がありましたが、市場は彼らの予想と逆行し、1年間まるまる上がり続けたのです。つまり、短期的な暴騰・暴落の根拠は無く、単に地政学等の材料次第でアルゴリズムが売買した結果に過ぎないのです。

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長期的に見れば株式市場は経済実体とリンクします。リーマンショックが発生した2008年、NYダウは50%以上も暴落し、最終的には6,440ドルを付けました。経済アナリストたちは揃って「ドルはなくなる」やら、「アメリカは崩壊する」と喚き散らしていましたが、NYダウはわずか2年余りで驚くほどの急回復を遂げ、8年連続の株価上昇を記録しました。

これはある意味当然です。金融バブル崩壊と言えど、人々が今までの活動を辞めるわけではありません。今をトキメくハイテク企業の製品やサービスは、相変わらず世界中の人に使われ続けていたし、P&GやJNJ、PMなどのオールドエコノミーと言われる超大型企業の製品やサービスも、もちろん変わらず使われ続けました。

世界のスタンダードを確立した超大手企業は、金融崩壊があろうが着実に事業を継続して、利益を生み出していたのです。つまり、金融崩壊と企業価値は全く別物で、アメリカ企業には金融危機に負けない企業価値が備わっているという証拠でもあります。

しかし、上昇スピードが速すぎる株価というのはいずれ調整の時期がやってきます。「上がるものはいつか下がる」のです。

1987年 ブラックマンデー
2000年 ITバブル崩壊
2008年 リーマンショック
2018年 トランプショック?

と、10年スパンで株価が暴落することがあるように、株式市場には定期的なガス抜きが起こります。人間にガス抜きが必要なように、株式市場もガス抜きが必要です。すなわち、調整とは「株式市場が更に上昇するための、束の間の休息である」と言えますね。

過去いずれの暴落も押し目に過ぎなかったことを考えると、やはり暴落時に買っておくことが今後の資産形成には絶対必要ということが理解できるのです。

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米国株四半期速報2018年春号
亜州IR株式会社
星雲社
2018-04-16