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タバコの危険性を訴えるショッキングなパッケージ

タバコ会社は莫大な利益あげることと、増配を継続して行う企業として投資家に知られています。タバコ最大手の[MO]アルトリア・グループ、フィリップ・モリス[PM]、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ[BTI]は、信頼できる高い株主還元を長年続けてきました。

特に、アメリカ国内で活動するアルトリアは増配の王者であり、49年間も増配を継続しています。実際、同社のプレスリリースを確認すると、「配当金増加を重視し、多額の配当を株主に還元する」とした意向を反映しています。

また、「 我が社(アルトリア)は過去49年間で52倍に配当額を増やした」と、自信に満ち溢れたコメントが確認できます。事実、アルトリアは2009年から2017年の間に、1株当たりの配当をなんと倍増させています。

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先進国では禁煙ブームが広まっているため、タバコ会社は下火であると錯覚しがちですが、加熱式タバコの普及や依存性も相まって、タバコ会社はこの先も安定した高利益を叩き出すことが可能と考えられます。

特にアメリカ国内で活動するアルトリアは、トランプによる大型減税の恩恵もあるため、配当金を増やす余地が十分に残されています。アルトリアは昨年、配当を8.2%も増加させています。1株当たり利益はアナリストの予想よりも急速に増加しています。

また、タバコ会社は健康リスクの観点から過度な広告やプロモーションが禁止されています。そのため、利益の大半は配当金や自社株買いに充てられる傾向が強いことも、タバコ会社の株式が魅力的な理由でもあります。

とはいえ、過去49年間で52倍にも配当金を増やした無敵のアルトリアにも、懸念事項があるようです。それは、電気自動車の存在です。

実は、アメリカではタバコ販売の半分以上がガソリンスタンドで行われているため、電気自動車の普及は実質ガソリンスタンドとの接点を無くすことを意味します。よって、電気自動車の普及は将来的にタバコ売上に悪影響を及ぼす可能性があるのです。

そのため、アルトリアは加熱式タバコであるiQOSの販売を急いでいます。

配当金
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そんなタバコ各社から配当金を受け取りました(BTIは5月)。タバコ銘柄は今後更なる買い増しが必要だな、と考えています。

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