WSJ

ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)に

「米国株、もうディフェンシブは通用せず。」

という記事が掲載されていました。

中身を要約すると、今までは暴落に強いことから高配当ディフェンシブ銘柄は強いとされていたが、今回の米金利上昇の局面ではディフェンシブ銘柄の投資妙味が薄れた。その結果、生活必需品、公益事業などの「ディフェンシブ」とみなされるETFがボコボコに売られ、大きく値下がりした。そして、金利上昇がこのところの株安の主な要因だから、これは問題。金利が上昇し続ければ、このディフェンスは通用しない、というわけです。

…WSJも毎回言うことがブレますね〜

競馬の予想屋かコノヤロウ〜!!

チョコさん、WSJに代わりリポートお願いします(^∇^)

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は〜い(ハァト)

まあ、そもそも、株式投資では高配当ディフェンシブという戦略を取ることによって、マーケットの株価上昇による値上がり益と安定のインカムの積み上げの2つが得られ、高配当を支払う企業が高い成長をもたらしてきたことは歴史的にも証明されています。

クレディ・スイスのレポートによれば、「高配当を安定的に支払える」という基本的な性質に着目すると、継続的に配当金を捻出できる企業は安定してキャッシュを稼いでいることの証明になると言います。増配年数記録がある企業であれば尚更です。すなわち、「配当」というフィルターを通すだけで優良企業の可否が判別できるということ。

また、不思議に思われるかもしれませんが、高配当を支払える企業ほど、長期的な利益成長率が高い傾向にあることが複数の調査で明らかにされています。普通に考えればAmazonなどあえて無配とし、事業投資をガンガン行う企業の方が成長性はあるように思えます。

では、高配当企業は株主に配当を支払った残りの利益でしか事業投資に回せないのに、なぜそんなことが起こるのでしょうか?

それは、高配当企業は厳選した事業投資を徹底しているからです。
高配当企業は、株主に配当を支払った後の残りのキャッシュを大切に、しかも最大限有効活用することを強く意識しています。その結果として、配当を支払ったとしても、きちんと実のある事業投資を行うことが可能となり、企業成長に繋げることが可能となります。

つまり、高配当を支払うことで、企業の内部留保を必要最小限で維持しながら、高いキャッシュフローを創出し続け、高い利益率を維持し、株主価値を高めることができている企業=長年安定した高配当を支払い続けられている企業と定義することが出来るのです。

逆に言うと、あえて無配とし、全ての利益を事業投資に回したからと言って、必ずしも良いパフォーマンスをあげられるとは限らないということです。

更に、歴史を紐解くと高配当ディフェンシブ株のリターンは株式市場全体を上回っていることが確認できます。

クレディ・スイス
(出典:クレディ・スイス)

このリターンには配当の積み上げが大きく寄与しています。
高配当ディフェンシブ戦略は、相当高いパフォーマンスを獲得できることが既に証明済となっています。

ちなみに、日本株も同様。

高配当
(出典:三菱UFJ信託銀行)

現場からは以上です。

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2018-01-16