チャイナショック
(2015年 中国ショックでは、投機に浮かれていた投資家が無事死亡・・・)

マネックス証券の広木氏が「2018年は価格変動に注意しなければならない年」だと指摘していました。

これはどういうことかというと、株価そのものがリスクになるということです。
通常、株価下落に陥る場合、景気悪化や企業業績不振などのなにかしらの理由があります。

しかし、それらの因果関係が一切なく、勝手に株価が動いて、負のループに陥るということがあります。

例えば、2015年に発生した中国ショック。
実際、中国ショックと散々ニュースになり、中国はもう終わりであるとまで言われました。しかし、実際に中国が経済的不振等のトリガーを引いたのか?と考えると、中国では特に何も起きていませんでした。むしろ、その後にトランプ・ラリーから始まった世界同時株価上昇局面に突入し、株価は回復したのです。

じゃあ、あの時あれだけ株価が変動したのは何だったのか?と聞かれると、誰も説明できないわけです。結局何のキッカケもなく価格というものは上下します。これは、1987年にアメリカで発生したブラック・マンデーも同じです。

このような価格自体が動きボラティリティが上がって、ボラティリティをリスクの指標として運用している投資家がどんどん売りを出します。それで、売りが売りを呼ぶという負のループが完成します。

2017年はものすごくボラティリティが低い年でもありました。
これが変化したときには、想像も付かないような暴落局面に陥る可能性も十分にあるのです。

ちなみに、アメリカの日刊紙であるUSAトゥデイは、次回のブラックマンデーといえる暴落が発生するとすれば、それは経済や景気動向とは関係なく、AIなどの制御システムの暴走によるものであると予想を立てています。

しかし、そのような理由なき暴落は長期目線で見ればカスリ傷程度であることがよくわかります。
現に、ブラックマンデーでは実経済の低迷などの本質的な原因で下がっていたわけではありませんので、株価はすぐに回復したのです。

それと全く同じで、今後想像も付かないような暴落局面に陥るシーンに遭遇した場合であっても、動じずに買い出動すれば問題ありません。世界の覇権国家、アメリカの経済状況が悪化するという本質的な問題ではない限り、基本的には淡々と投資していくことが正解となります。

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