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エンジニアであるひろゆき氏がビットコインについて言及しています。
やはり技術的側面の理論としては納得する部分が多く、投資するには細心の注意が必要だということがわかります。
つまり、まだまだビットコインは「投機」の域を脱していないということです。

 - ビットコインは破綻する。
 - なぜなら、ビットコインは計算量がずっと増え続ける仕組みであるから。
 - 特に日本では電気代が高い国であるため、最終的にマイニングするための電気代コストのほうが高くなってしまう。
 - 中国などの電気代の安い国はビットコイン採掘に有利だから、電気代が安い国と戦ってもいずれは損するだけとなる。
 - つまり、最終的に電気代が安い国がビットコインの生産量の51%抑えてしまうことになる。
 - 51%を抑えると、ビットコインは改ざんし放題なので、改ざんされて終了する。
 - 51%を抑えられると、ビットコインの改ざんは見抜けない。
 - 改ざんと分かるとみんなが使わなくなっちゃうから、コッソリ自分だけ特する行為をずっとやってしまう。
 - 改ざんされているという事実をみんな分からないまま搾取されるという状況が続いてしまう。
 - ビットコインは改ざん出来ない仕組みと言われているが、改ざんか正しいものかを判断するときに、「正しいといわれる結果を多く出している方」が勝ちというルールになっている。
 - 改ざん側の計算量が高いと、改ざん側のほうが正しいということになってしまう仕組みである。
 - その閾値こそが、計算量の51%。
 - 投機目的でビットコインの需要で上がっているのは事実で、そこに乗っかって儲けるのはいいと思うけれども、 最終的には絶対損するから、ババ抜きがいつ始まるか?というのだけは考えたほうがいい。

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ビットコインは中央管理を行わず、各々のホストコンピュータが管理する仕組みを採用することで正確性や改ざん防止を担保しています。
中央管理がないというのはつまり、各々のホストコンピュータ自体が嘘の台帳を保有していれば、それが「正」となってしまうわけです。
投機マネーの流入で500,000円/1BTCを超える水準まで達し、過去最高値を更新し続けるビットコイン。
ババ抜き合戦は既に始まりつつあるのかもしれません。

また、ハッキングについても同氏は言及しています。
一般的な金融システムであれば、プライベートネットワーク内に基幹システムが存在するのが常識であり、インターネット上には接続できない仕組みとなっています。
しかし、ビットコイン取引所はインターネット上に存在しており、いつでもハッキング可能な状態になっています。
銀行などもインターネットバンキングがありますが、セキュリティシステムにかけるコストは莫大なので、ちょっとやそっとでは浸入できません。
対して、ビットコイン取引所はセキュリティ投資できる予算がまだまだ限られているベンチャーが多いため、銀行より遥かにハッキングしやすいのです。
これは日本に限定しての話ではなく、世界中の取引所を指します。
ビットコインの価値が上昇する中で、銀行システムよりビットコイン取引所をハッキングしたほうが大儲けできるのであれば、ハッカーはビットコイン取引所を狙うよね、という至極当たり前の理論です。

とはいえ、この理論は現在時点の概念です。
ビットコインは今後も技術的にはアップデートを重ねていきます。
大抵、いつでも新しいものは「こんなものすぐ破綻する」、知名度が高いものは「安全」であると考えるのが人間です。

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例えば、ゴールド。
十数年前は考えられないくらい高くなっており、その頃の常識じゃ通用しなくなっています。
ゴールドは数千年の歴史がありますが、米国株は超高値と言われているもののたかだか数百年です。

つまり、今現在の常識など全く通用しないのが未来なので、自分の信じる投資を貫けば良いということです。

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大塚 雄介
ディスカヴァー・トゥエンティワン
2017-03-24