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夫と結婚したとき夫は無職だったんですけど、それでも結婚したのは私にそれなりの収入があったからなんですよね。
— まな (@manasnewworld) September 15, 2020
女性の給与を不当に抑えずにきちんと引き上げれば、男性ばかりが家族を養うために辛くても会社にしがみついて仕事を続ける、なんてこともなくなると思うんですよね。
女性の給与アップは男性の人生にも選択肢を与えますね。
— まな (@manasnewworld) September 16, 2020
「女性は○○だから低給でも仕方ない」と言う人がいますが、だったら嫌でも働き続ける人生とどっちの方が幸せだと思うのか問いたいです。
私の両親も同じような感じでした。父は早期退職、母はパートでしたけど資格職なのでそこそこ給料が良かったからできたんだと思います。
— まな (@manasnewworld) September 15, 2020
パートナーにしっかりとした収入があれば、いろんな選択ができるようになりますね。
男性は稼げる、女性は稼げないという状態は、男性にとっても辛いですよね。
— まな (@manasnewworld) September 16, 2020
同じくらい稼げれば不測の事態があっても、その時元気な方が稼ぐ、ができるので、いいと思うんですけどね。
男女の賃金格差は日本のみならず、世界でも問題視されています。
たとえば、革命の国フランスでは政治分野では総合10位に位置し、女性閣僚数では世界トップにあることから男女平等が日本よりも進んでいると思われがちです。
しかし、フランスであっても「同種職の男女賃金差」項目においては、調査対象国149カ国中133位というショッキングな順位を刻んでいるのです。
なぜ、世界的に男女の賃金格差が解消しないのでしょうか？
パリで経済学を専攻する大学教授によれば、その理由は「女性が男性と同じ仕事ができないような仕組みが、社会に張り巡らされている」と指摘しています。
たとえば、「男は外で仕事、女は内で家事育児」という歴史的な性別分業意識の影響は未だ強く、女性が仕事を持つようになっても、家事育児は女性が多く担い続けているそうです。
フランスの家事育児分担率は女性72％・男性28％と大きく偏っていて、フランスであっても日本とさほど変わらないのです。
そもそも、現代の経済学は「男女の賃金差を解消すれば、経済力の向上に直結する」という常識があります。
最近の試算では、経済的男女平等によって、イギリスのGDPだと2500億ドル、アメリカには1兆7500億ドル、日本には5500億ドル、フランスには3200億ドル、ドイツには3100億ドルが追加されると示唆されているほどです。
仮に2025年までに世界全体で男女格差を25％縮小された場合、世界のGDPを5.3兆ドル増加させる可能性があります。
女性の給与を上げていくことは、社会全体にとってプラスになるのです。
今まで男だけが働く社会っていうのが歪だったな
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