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日本株は万年低空飛行、米国株は常に右肩上がりと言うのが投資界隈の常識でもありました。

ただ、このトレンドが変わる可能性が高まっています。

WBSのインタビューに登場したアメリカ専門家ローゼンワルド氏によれば、バブル期に付けた日経平均株価の最高値、3万8,915円を今後5年で更新することがあり得ると指摘しています。

アベノミクスで3倍もの高値を付けた日経平均は、安倍退陣によって株安が加速しました。

しかし、次期総理が菅官房長官になった場合には安倍政権の政策が継承されることで、さらなる株高が期待出来るというわけです。

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バフェットも最近5大商社を大量に保有するなど、著名投資家が日本株を買うトレンドが到来しています。

バフェットは時価6000億円もの株を1年かけて買い増しを続け、すでに5%の大株主となっています。

今後、10%まで買い増しを続けるとの発言もしていることから商社株は上昇を続ける可能性が高いでしょう。

そもそも、アメリカと対比すると、どうしても見劣りする感が否めない日本市場ですが、実のところ世界的に見れば日本は相当株式市場としては成熟しており、世界的企業も多いです。

たとえば、世界の企業を時価総額でみると、首位のAppleやMicrosoftとずらりと米国企業が並び、上位1000社でみても370社と実に3分の1を超えます。

一方、日本はアメリカには劣るものの、91社と世界2位に付けていて、他の国は先進国を含んでも日本に敵いません。

市場規模の大きさも、世界で日本は2位に付けています。

ここでもアメリカが54%と圧倒的なシェアを抑えていますが、2番手に付けたのは我らが日本で、その次にイギリス、中国、フランスと続きます。

つまり、アメリカだけ見れば日本株はクソという理論は成り立つが、世界的に見れば日本は相当な優良企業で構成された圧倒的な経済大国だと言えるのです。

日本株が上昇するには革新的なIT企業が生まれないと難しい気もする

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