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GAFA(Google、Apple、Facebook、Amazon)の時価総額が5.97兆円となりました。

日本の上場企業の総時価総額は5.87兆円なので、たった4社で日本を上回ったことになります。

新型コロナウイルスで世界中の企業は業績不振となり、株価はもれなく暴落していましたが、バーチャルな現実社会を提供しているIT関連はむしろコロナが追い風になっていました。

AppleやAmazon、Microsoftなどの大手IT企業はほぼ全てがアメリカから生まれた企業で、日本企業ではありません。

むしろ、日本は未だにトヨタなどの昭和に生まれた製造業が産業のメインなので、コロナの影響は甚大でした。

唯一、日本の大企業で高値を更新し続けているのは世界中のIT企業に投資しているソフトバンクGだったので、やはりこれからの時代はITが本格的な成長産業として注目されている。

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株式市場を眺めると、有望なIT企業の有無や数によって、如実に日米の差が現れていることが分かります。

たとえば、お互いの底値からの回復率を眺めると、TOPIXは13%上昇に対し、S&P500は22%もの上昇率を見せつけています。

上昇の要因となっているのは紛れもなくGAFAMであり、そのカラクリはS&P500の構成比率を見れば分かります。

そもそも、S&P500とは米国を代表する企業500社で構成された代表指数ですが、GAFAMだけで半分ものシェアを占める形になっているので、S&P500=GAFAM指数と言っても過言でじゃない状態になっているわけです。

つまり、GAFAMに富が集まれば集まるほどに米国市場は伸びていき、日本株は引き離される構図になるのだ。

GAFAMの中でも特に株価が伸びているのがAmazonとMicrosoftです。

両者はシェア2トップのクラウドサービスを保有していることがそもそも大きいのですが、Amazonは本業のネット通販需要が過去最高に到達し、MicrosoftはコミュニケーションツールTeamsが開花、O365の契約数がうなぎ上りに増加していることが起因しています。

アフターコロナではニューノーマルの世界が到来し、人と人の物理的な接触が非推奨になります。

仮想空間を提供するプラットフォーマーのGAFAMは、コロナに支えられてさらなる富を得て成長を続けていく。

この先数年はIT企業の躍進の年になるだろう

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