[1557]SPDR S&P500 ETFを毎月20日前後に一株定期購入しています。今月も買い付け手数料無料のカブドットコム証券のフリーETFを利用して、本銘柄を買い増ししました。

昨晩NYダウが21,500ドルを付け、史上最高値更新中の購入ですが、アメリカが覇権国家であり、先進国であり、成長国であり続けることから、これからも毎月淡々と買い増すことが資産形成への最適解だと考えています。

S&P500とは長い歴史を誇る、世界で最も有名なETF(上場投資信託)です。米国を代表する企業約500社で構成されており、世界的に有名なモンスター企業も多く含まれていることから、NYダウと並ぶ重要な指数としても採用されています。

また、運用会社であるステート・ストリート・バンク・アンド・トラスト・カンパニーによって定期的に銘柄入れ替えを行ってくれるので、投資家は自動的に常に最先端で革新的、且つフレッシュな企業達の株主でいることが可能です。

投資の神様であるウォーレンバフェットも自身の死後、妻に「S&P500で資産運用すべし」と指示していることでも分かる通り、全ての投資家にとっての最適解であることが理解できると思います。そんなS&P500の構成銘柄上位10位は以下の通りです。

No.構成銘柄銘柄コードセクター
1Apple Inc. (アップル)AAPLInformation Technology
2Microsoft Corp (マイクロソフト)MSFTInformation Technology
3Amazon.com Inc (アマゾン)AMZNConsumer Discretionary
4Facebook Inc (フェイスブック)FBInformation Technology
5Johnson & Johnson (ジョンソンエンドジョンソン)JNJHealth Care
6Exxon Mobil Corp (エクソン・モービル)XOMEnergy
7Berkshire Hathaway B (バークシャー・ハザウェイ)BRK.BFinancials
8JP Morgan Chase & Co (JPモルガン・チェース)JPMFinancials
9Alphabet Inc A GOOGL (グーグル)GOOGLInformation Technology
10Alphabet Inc C GOOG (グーグル)GOOGInformation Technology

誰もが知っているモンスター企業が勢ぞろいです。また、10位以外にも世界的な企業が選定されていることから、S&P500ひとつ買うだけで誰もが「世界のオーナー」になることができるといっても過言ではないラインナップとなっています。

私自身も、もっと早くからS&P500に投資すれば良かったと後悔していますが、米国株には遅すぎるということはありませんので、いつから始めても勝者になれる稀な金融商品と理解しています。全銘柄と構成比率は以下のサイトから確認できます。

■SPDR S&P500 ETF 組入全銘柄
http://www.spdrs.jp/etf/fund/excel/SPY_All_Holdings.xls

S&P500の買い付け方法については、米国市場から直接買い付ける方法がありますが、東京証券取引所にも上場しているため、日本在住の方であれば[1557]SPDR S&P500 ETFがオススメです。1557であればカブドットコム証券を開設していれば、同社のサービスとして買い付け手数料タダで購入することができるので大変便利です。

手数料は塵も積もれば山となるものですので、投資家であれば手数料(あと税金)は気にしておくポイントであると思います。

■カブドットコム証券 フリーETF
http://kabu.com/item/free_etf/meigara/spdr_sp500.html

S&P500は年4回の分配金が支払われます。2016年後半のトランプ・ラリーによって、大分株価が上昇してしまいましたが、それでも2%程度の利回りがあります。米国優良企業は増配を重要視していることから株価上昇に伴い配当も高くなる傾向にあります。そのことから、常に右肩上がりの株価であることを視野に入れると、利回りは年々高くなります。

実際に1年間の年次リターンはなんと18.45%の上昇率です。過去10年のリターンでも4.81%も上昇しているため、結果的に「いつ買ってもお得」な商品となっていることがお分かりいただけると思います。

NYダウの構成銘柄は、S&P500はもちろん網羅しているため、NYダウのチャートと同じく右肩上がりです。忘れてはならないのが、今をときめく銘柄のみならずディフェンシブ株も多数含まれているということです。それにより、底堅く安定した成長をしている要因になっています。

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投資方針としては、毎月1株定期購入(なんちゃってドルコスト平均法)を行いながら、外的要因による下落時(直近であれば中国ショック、原油ショック、ブレグジット、トランプショックなど)に追加買い増しを行う方法がよいかと思います。

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