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新型コロナウイルスで死にそうかどうかは手持ち資金がどれだけ残っているかに左右されます。
JALやHISなどの打撃の大きかった企業の危険度は意外と低いことが分かりますが、これは事業規模と比較してキャッシュリッチであるためです。
たとえば、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドは、非常事態宣言が発動された2月末から休業を行っていましたが、宣言解除以降の6月以降も休業を継続することを明らかにしています。
同社は収入がゼロが続く中、従業員への給与保証、設備の維持費などで大幅な赤字を垂れ流しているわけですが、危険度は最低レベルの「1」となっています。
オリエンタルランドは財務がピカピカの優等生で、キャッシュが非常に充実しています。
2019年末時点の現金、預金残高を眺めると3300億円に達しており、これは月当たり売上高の7.5ヶ月分に相当します。
つまり、オリエンタルランドは新型コロナウイルスの影響が長引いても財務的には全く問題ない企業であり、営業が再開すれば再び大きな儲けを生み出すマネーマシンと化すわけです。
その点では、三越伊勢丹やビックカメラなど、1〜2ヶ月の休業で経営破綻レベルの大損害を受けます。
トヨタなどは規模があまりにも大きく固定費が垂れ流され、研究開発費も昨今の競争激化で無視出来ないものとなりつつあったので、キャッシュはそこまで潤沢ではない。
トヨタなどは規模があまりにも大きく固定費が垂れ流され、研究開発費も昨今の競争激化で無視出来ないものとなりつつあったので、キャッシュはそこまで潤沢ではない。
なお、オリエンタルランド株を買うには1単元(100株)150万円は最低購入資金として必要なので、そんな大金は持ってないと嘆く人も多いでしょう。
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直営以上に高品質で好評価のオリエンタルランドはすごい！
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