アルトリアが生き残りを賭けて多額の費用をかけて買収したJUULに逆風が吹いています。
今年中にヨーロッパの5カ国において、電子タバコの販売が中止される可能性が非常に高くなっているのです。
ヨーロッパの中でもスペインとフランスは売上が高い地域でしたが、これが廃止されることになればJUULとアルトリアには大打撃となります。
JUULは昨年にも憂き目に遭っていて、トランプ大統領にアメリカでの電子タバコ販売を禁止する措置を発動されたばかりでした。
お洒落なフレーバーが豊富で若者に人気化していた一方で、電子タバコが起因で肺炎となり死亡するケースが相次ぎ、社会問題化していたのです。
Juulはたちまち業績不振に陥り、アルトリアはJuul買収に至った86億ドルと日本円で約1兆円のという巨額評価損を計上するハメになりました。
結果、アルトリアは2019年通期決算の最終損益が12億ドルの赤字に陥ったわけですが、今期業績も芳しくない気配がするのは株価を見ても明白です。
2017年に80ドル近くの高値を付けて以降、アルトリアの株は2分の1にまで大暴落し、未だ下を掘り進めている状況だ。
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株価が軟調な背景には、新型コロナウイルスの影響も大きいです。
タバコを吸うことで重症度が増すことが問題として挙げられており、安定した売上を誇る紙巻きタバコも槍玉に上がっているためです。
欧州疾病予防管理センターによれば、喫煙者または以前喫煙していた人が新型コロナウイルスに感染した場合、より重症化する傾向にあると公表しています。
別名「新型肺炎」と呼ばれているように、重症化すれば人工呼吸器を通さなければ息が出来なくなる症状になります。
つまり、タバコを日常的に吸い続けている人は既に肺がボロボロなので、コロナの症状に細胞組織が耐えきれなくなり、命を落とす危険性が高まる。
たとえば、中国などで行われた研究では、喫煙者はコロナに感染するとより深刻な疾病や合併症にかかりやすいことが確認されています。
また米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンで2月に発表された研究結果によれば、患者1000人強の中で人工呼吸器を必要とし、集中治療室に収容され、死亡した人の25%以上が過去や現在の喫煙者だったと指摘しています。
WHOもタバコは重篤な合併症のリスクがあると警告しており、コロナを機に禁煙に踏み切る人が世界的に増えている。
国際結核肺疾患連合は喫煙者に禁煙を求める一方、タバコ会社に製造・販売の停止を要請しており、これが実現すればアルトリアを含むタバコ会社は一巻の終わりだ。
志村けんもタバコさえ吸っていなかったら・・・
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