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テレワークやネットショッピングなどの巣篭もり消費拡大を支えているのはITインフラです。

コロナ禍ではインターネット上を流れるトラフィックが5割増えており、膨張するアクセス数に対応するためにサーバ需要も活性化しています。

昔はサーバを増設・増強する場合はハードウェアを調達し、エンジニアが構築、データセンターへラッキングするなどの多くの工程を挟まなければなりませんでしたが、今や銀行の勘定系システムでさえクラウドを使っている時代です。

クラウドならばWebブラウザ上で必要なリソースをネット上で調達可能で、クリックするだけで仮想的にサーバが構築出来ます。

当然、データセンターに赴いたりラッキングするなどの無駄な工程も排除されるため、構築期間が極端に短縮することが可能になったわけです。

さらにはクラウドであれば障害などはクラウド事業者がある程度担ってくれるため、運用コストも削減出来るし、サーバが不必要になった場合もクリック数回で解約して「ハイ終わり」です。

コロナで至急のサーバが必要になったことで、クイックに調達可能なクラウドがさらに加速していくと考えられいます。

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では、クラウド需要拡大の恩恵を一身に受けるのはどこの企業か?と言えば、みなさんご存知の通りAmazonとMicrosoftです。

シンガポールの調査会社Canalysによれば、2019年の世界クラウドインフラ市場のシェアのほとんどをこの2社のサービスが占めていたことが分かっています。

なお、19年のシェア首位はAWSで、企業からの支出額は前年比36%増の4兆円にも及び、シェア全体の32.3%を占めています。

2位はAzureで、企業からの支出額は前年比63.9%増の2兆円でした。シェアは16.9%で、AWSを猛追しています。

3位以降はGoogle Cloud、Alibaba Cloudと続きますが、圧倒的なシェアで言えばAWSとAzureがダントツです。

最近では障害に備えてマルチクラウド構成を採用する企業が増えていることから、AWSとAzure両方を契約することもトレンドになっています。

さらには、サーバには頭脳とも言えるCPUやGPUが必須であるため、インテルやAMD、NVDIAなどの需要も激増しており、業界全体が追い風になっています。

このトレンドはアフターコロナでも続くと見られ、しばらくハイテク無双が続く可能性が高いと言えそうです。

オンプレ主義だった企業もコロナでクラウドに移行せざるを得ないのも確か

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AWSクラウドの基本と仕組み
山田 裕進
翔泳社
2019-10-30