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タバコを吸うことが直接的な死に繋がる局面に

本来タバコ銘柄はディフェンシブ株と呼ばれ、経済危機においても守りの運用をしてくれるものです。

実際、人間が生きるには欠かせない食品や生活用品を提供するウォルマート(WMT)などは、コロナショックにおいて数々の銘柄が大暴落を記録する中で、影響をほとんど受けていないばかりか最高値更新付近まで株価が上昇しています。

タバコも生活に欠かせない商品であり、不景気になっても喫煙者がガンガン吸ってくれるので、安定したドル箱となってくれるはずでした。

しかし、コロナショックではNYダウよりも成績がアンダーパフォームする事態で、ディフェンシブの役割を果たしていません。

このカラクリを読み解くと、コロナショックは金融不安からなる経済危機とは180度異なり、タバコを吸うことで重症度が増すことが問題として挙げられています。

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タバコ会社は社会活動を最重要視している

欧州疾病予防管理センターによれば、喫煙者または以前喫煙していた人が新型コロナウイルスに感染した場合、より重症化する傾向にあると公表しています。

別名「新型肺炎」と呼ばれているように、重症化すれば人工呼吸器を通さなければ息が出来なくなる症状になります。

つまり、タバコを日常的に吸い続けている人は既に肺がボロボロなので、コロナの症状に細胞組織が耐えきれなくなり、命を落とす危険性が高まる。

さらには、6日に国際的な組織である国際結核肺疾患連合が喫煙者に禁煙を求め、タバコ会社に製造・販売の停止を求めたニュースが世界を駆け巡った。

社会的イメージが悪いタバコ会社は汚名を払拭しようと、どの企業よりも社会活動に積極的です。

たとえば、JTでは年度毎の社会貢献をまとめたサイトを用意しており、2018年は社会貢献投資額が58億円、従業員のボランティア時間が勤務内25000時間、勤務外23000時間とアピールに余念が無い。

国際結核肺疾患連合の要請に強制力はないが、新型コロナウイルスが感染拡大の一途を辿る中、タバコを延々と作り続ければそれは「兵器」を作っているのも同じで、批判の声が高まればタバコ会社は製造中止にせざるを得ない。

その場合、タバコ株は一段と底を抜けることが確実視され、回復まで膨大な時間を要する可能性が高い。

JT、BTI、PM、MOなどの関連株のホルダーは要注意だ。

製造停止になったら航空業界みたいに倒産レベルに追い込まれるぞコレ

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