スクリーンショット 2020-04-04 11.44.42
2000年のITバブル崩壊は必然だが、2020年以降真のバブルがある

1990年後半、Windows95の発売によってインターネットが個人に普及し出したことで、情報産業が急速に発展しました。

シリコンバレーにはビルゲイツに憧れた若者がこぞって集合し、次々にインターネットを活用したビジネスを始めました。

無数の可能性に胸を躍らせた投資家は、インターネット関連企業や社名にドットコムと付いているだけで過剰投資を行うようになり、株式相場はいわゆるITバブルを形成しました。

マイクロソフトやアマゾン、シスコシステムズの株価が急激な上昇を続けました。

ベンチャー企業も全くビジョンが見えていない状態にも関わらず、多額の投資が集まるのですぐさまIPOで上場しました。

日本でも堀江貴文氏が創業したライブドアやソフトバンクがガンガン株価を上げ続け、一時はトヨタ自動車を時価総額で抜き去る快挙を成し遂げていました。

しかし、あまりにも過熱したハイテクバブルは長くは続かず、2000年3月に頂点を付け、ついに大暴落となったのです。

シリコンバレーや日本のITベンチャーのほとんどは倒産の道を辿り、マイクロソフトやアマゾン、シスコシステムズなどの最大手も無傷ではいられませんでした。

SPONSORED LINK


img_4956872a6962326668b4081fe2d3c47d198390
コロナが収束しても、通勤すること自体がオワコン化する

ITバブル崩壊の理由は、インターネットの実用性がまだまだ不確実だったためです。

パソコンが個人に普及したと言っても、一部のオタク界隈だけで、企業が使うにも部署で1台くらいのレベルでした。

実体経済に反映されていない株価はいつか適正価格に収斂するため、2000年のITバブル崩壊は必然だったと言えます。

しかし、2010年以降で光回線や4Gなどのインフラが整備されたことや、スマホで個人がいつでもどこでもコミュニケーションを取れる時代が到来し、一気にITの実用性が表面化されました。

仕事、遊びなど日常生活の全てがIT依存になり、Apple、Google、Microsoft、Amazon、FacebookなどのGAFAMの合計時価総額が1つの国の国家予算を優に超えるまでになり、ハイテク帝国と呼ばれました。

ハイテクが生活必需品にまで進化し、たとえばiPhoneがなければパンが食べられないのと同じだとの論調も散見されるようになった。

とはいえ、そんな無敵に思えたハイテクも新型コロナウイルスによって暴落の一途を辿っており、再びITバブルの崩壊との声も聞こえてきますが、むしろ真のITバブルはこれからの可能性が高いです。

コロナを契機にオワコン化しそうなのは物理的な人の移動で、国境なき世界のような思想は変わるでしょう。

仕事もコロナが収束してもテレワークが主流になり、通勤しないサラリーマンが増加します。

映画はネット配信が主流になり、映画館にいかないカップルや家族が増加します。

コロナによって、これからの時代は家で過ごすことが重視される考えにシフトするのは当然で、インターネット企業は過去類を見ない果実を手にする。

良くも悪くもコロナが世界を変えていく

SPONSORED LINK