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社会現象になったワニ、電通案件と判明すると急速にオワコン化





電通株価
半年前 4,000円
今現在 2,000円

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100日後に死ぬワニが社会現象化したのも束の間、ワニが死んだ直後に怒涛のメディアミックスやグッズ展開を畳み込むように仕掛けたことで、ワニから冷める人が急増しました。

ワニの運営会社のクレジットを眺めると「電通東日本」で、さらにはPRプランナーには電通社員が名を連ねており、ワニは電通案件だということが判明し大炎上しました。

電通が嫌われるのは過去に様々な不祥事を起こしてきた背景があり、最近では新入社員が過労自殺させてしまったことが世間から総バッシングを浴びる結果となってしまいました。



そもそも、電通はテレビ業界では大きな顔をして広告費を荒稼ぎしていましたが、メディアの主役がインターネットにシフトしてからは苦しい展開が続いています。

というのも、電通は新型コロナウイルスが大流行する昨年からすでに経営が苦境に立たされており、たとえば従来予想609億円の黒字が34億円の赤字に陥ったりと、株価は下落の一途を辿っていました。

新型コロナウイルスが電通の業績悪化のダメ押しとなり、立て直しが難しい状況になりそうなのは想像に難くない。

ワニで形成逆転と行きたいところだが、すでにワニにはみんな飽きて、グッズは定価以下でメルカリに投げ売りされている。

電通の嫌われっぷりは半端ないな

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新装版 電通の正体
『週刊金曜日』取材班
金曜日
2018-06-29