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過去最高益を上げた総合商社が一転大赤字、無配に転落か

総合商社とは日本にしかない独自の業態で、中でも日本を代表する5社が三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅です。

もともとはトレーディングから始まった商社ですが、今ではラーメンからロケットまでと言われるほど幅広いビジネスに手を出している。

世界を股にかけた仕事、1,000万円を超える高年収から学生からも人気の就職先であり、競争率も激しい業界です。

この10年はアベノミクスの波に乗って、商社にとって過去最高益を連発するほどの快進撃を繰り広げていたものの、先行きが不透明になっています。

というのも、5大商社の1つである丸紅が2020年3月期の業績予想を大幅下方修正を行い、2,000億円の黒字から一転、1,900億円の大幅赤字に引き下げると発表したのです。

これは丸紅の歴史上過去最大の赤字幅で、リストラや減配は避けられない事態だ。

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原油の大暴落は総合商社の業績に直撃する

丸紅が赤字に陥ったきっかけは原油価格の大暴落が挙げられます。

原油価格は米国のシェール革命によって供給過多に陥り、1バレル120ドルから50ドルまで急転直下したものの、まだまだ利益を出せるギリギリのラインを維持していました。

しかし、つい最近になってOPECプラスでロシアが減産に協調しなかった結果、サウジアラビアが癇癪を起こし過去最大級の増産に踏み切ると宣言したところ、原油価格は20ドルまで歴史的な大暴落となってしまった。

資源系のアセットは伊藤忠商事を除き比較的大きく、価格動向に業績が大きく左右されるため、今回の大暴落は痛手です。

というのも、商社は産油国の油田入札案件に多数参加している背景があり、屋台骨を揺るがすほどのリスクを背負って原油を掘っている背景があります。

せっかく掘った原油も価格が安くなれば投資コストを回収出来ずに赤字に転落する性質を持っているのだ。

いわば、数々のビジネスを営んでいるものの、資源系でダメージを受ければ儲けが一気に吹き飛ぶ爆弾を孕んでいるバクチ会社とも言えます。

伊藤忠商事はまだ資源系のアセット比率が低いものの、三菱商事、三井物産、住友商事も丸紅に続いて過去類を見ない大赤字を覚悟しなければならない。

高配当で人気だった商社も、揃って減配して株価暴落と、投資家も大ダメージを喰らいます。

現に丸紅の例で言えば、2009年のリーマンショックで無配転落、2016年の原油ショックで70%の減配と株主に責任を押し付けるのが大好きなのだ。

商社は無慈悲に減配か無配を押し付けてくるから買えないわ

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