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驚異の利回り8%を飛び越えたBAが無配転落

1987年にNYダウ構成銘柄に採用されてから、市場を牽引し続けたボーイングに創業以来最大の危機が訪れています。

度重なる墜落事故で最新旅客機737MAXの納入停止措置が取られていましたが、新型コロナウイルスが航空業界事態を壊滅させてしまったことで、ボーイングの機体を買う航空会社がほとんど無くなってしまったためです。

たとえば、航空会社の格付けで実質最高評価の「ザ・ワールド・ファイブ・スター・エアラインズ」の認定を得ているキャセイパシフィック航空でさえ乗客数が通常の2割にも満たない状況で、かつ3分の1まで便を縮小したにも関わらずその座席数すら埋められず、業績悪化が深刻になっています。

当面の資金確保としてボーイング777-300ERを6機売却することを発表しており、もはや最新機体を買うなど考えられない緊急事態と言えます。

ボーイングは1兆5,000億円に及ぶ融資を早々に使い果たし、追加で米政府に6兆7,000億円の支援を求めています。

仮に承認されたとしても、会社の立て直しが急務になることから、ボーイングは従業員のリストラのみならず、配当と自社株買いを停止し、実質的な無配に転落すると表明しています。

これはボーイング上場来初の初であり、コロナショックがいかに甚大な被害をもたらしているかを象徴する出来事と言えます。

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GEが辿った道をボーイングも辿ろうとしている

さて、ボーイングは連日の株価暴落で配当利回り1%未満から8.6%の超高配当銘柄に躍り出たわけですが、これを好機と捉えてボーイング株を勝った投資家にはさらなる酷な現実が待っているかもしれません。

というのも、アメリカの象徴で絶対王者と言われたゼネラルエレクトリックも、業績不振が続き株価大暴落、ほぼ無配の大減配に陥った後、結果的にNYダウ構成銘柄から除外の末路を辿ってしまったためです。

ゼネラルエレクトリックのNYダウ除外条件は「業績不振による時価総額の減少」だったため、ボーイングも対岸の火事ではありません。

指数から除外されれば、昨今の投資の主流となっているインデックス投資で、間接的にボーイングに流入する資金は激減することになり、株価は上がりにくくなります。

よって、今後数年で業績を立て直したとしてもこれまでのような大幅な株価上昇は難しくなったとも言え、ホルダーは長い冬の時代を過ごさなければならない。

一方で、同じNYダウ銘柄でもウォルマートなどの小売は新型コロナウイルスの影響をほとんど受けていないため、いかに分散投資が重要かが理解出来ると思います。

なお、分散投資をするのであれば最終的な投資対象は11,000銘柄以上と、ETFや個人では絶対に構成不可能な投資を実現してくれる「THEO+docomo」はチョコ的にオススメです。

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