GAFAMとはGoogle・Amazon・Facebook・Apple・Microsoftのイニシャルを文字った造語で、ビッグテックと呼ばれることもあります。

GAFAMはプラットフォーマーとして世界中の情報を牛耳るまでに巨大化し、欧米で独占禁止法に抵触しているなどで国家レベルで規制を強め始めています。

たとえば、FacebookはInstagramを含めて30億人以上のユーザーを抱えているので、これらのSNSに配信する投稿やニュース等を意図的に操作することで、世論形成も容易くなります。

2016年の米大統領戦では、トランプを当選させるため、英コンサル会社「ケンブリッジアナリティカ」はFacebook上にある数千万人の個人情報を取得し、投票先が未決定の人々を抽出しました。

そして、心理プロファイリングを行った上で「恣意的に操作された情報」を意図的にFacebookに流し、投票結果を操作することに成功した。

GAFAMはすでに政治家や国家をも動かせる権力を持っていると同義であり、世界は警戒を強めているというわけだ。

SPONSORED LINK

とはいえ、実際にGAFAMがガチガチに規制されてしまったら、現代人はほとんどの人が生活困難になってしまうのは想像に難くありません。

たとえば、Googleは検索エンジンやGmail、Google Map、Androidなどを提供、AmazonはWebショッピングサイト、動画や音楽配信、AWSなど提供、FacebookはSNS、AppleはiPhone、iPad、iMacなどを提供、MicrosoftはWindows、Office、Azureなどを提供しています。

これを見てわかるのが、まずAndroidとiPhoneが使えない＝スマホが使えなくなることを意味します。

さらには、AWSやAzureが使えない＝大半のネットサイトが見られなくなる、WindowsやiMacが使えない＝仕事スタイルが昭和に戻るなど、今の社会が完全崩壊することになります。

現代人がGAFAMナシで生活することはほとんど不可能であり、だからこそGAFAMは大きな権力と果実を手にし、圧倒的な好業績を叩き出しているわけです。

つまり、GAFAMが無ければ生きていけないと考える投資家こそ、GAFAM株を買って富を配分してもらった方が良いです。

ネット社会の成熟はこれからなので、これらの株は高みを目指してガンガン上昇し続けていますが、今から参入しても十分儲かる可能性が見込めます。

この数年でGAFAMは生活必需品に昇華した感ある

SPONSORED LINK