優待投資ブームに火を付けた桐谷さん
一口に株式投資と言っても、様々な投資方法が存在します。
市場全体に投資するインデックス投資、桐谷さんのように優待を重視する株主優待投資、新規上場する銘柄だけを狙い撃ちするIPO投資、トレンドに乗っかって短期売買するイナゴ投資、さらには米国株、日本株、新興国株など多種多様にジャンルが分岐しており、投資家によってかなり性格が分かれる。
さて、マネックス証券が実施した個人投資家への無作為アンケート調査によれば、株主優待の有無が投資判断に影響するか調査した結果、なんと58%もの投資家が「影響する」と答えました。
具体的に見ていくと、「強く影響する」が14％、「影響する」が44％、「あまり影響しない」が34％、「全く影響しない」が8％でした。
さらに、魅力を感じる株主優待について聞くと、「QUOカード等の金券」が最も高い支持を集めました。
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企業ごとに優待の特色があって面白い
企業も株主優待の重要性を認識しており、大和インベスター・リレーションズの調査によれば、昨年新たに株主優待制度を導入した上場企業の数が1,450社に上り、過去最高値を叩き出したと指摘しました。
優待内容を眺めてみると、クオカードや商品券などの金券が中心で、自社商品などの優待は皆無に等しい。
株主優待を導入する企業の株は、株主優待があるというだけで人気化し易く、相場の下落局面でも個人株主が優待欲しさに売らないので、株価が底堅くなるメリットがあるのです。
たとえば、日本マクドナルドは株主優待で人気を博している企業のひとつで、株を保有していれば年2回マクドナルドで食事が出来る「優待お食事券」をもらうことが出来ます。
個人株主は優待券を手に入れるために、たとえ不祥事があろうと、相場の暴落があろうと、何があっても株を売らないので、異物混入問題や緑肉使用問題があろうとも、株価は全くと言っていいほど下がることはありませんでした。
株主優待という「魔法の言葉」があるだけで、個人株主は何かに取り憑かれたかのように株に執着心を持つようになる。
裏を返せば優待廃止すると株価大暴落に繋がるから怖いところ
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