朽ちゆく日本の株が急上昇していたのが異常事態
アメリカとイランの対立が激化する中、投資家らがリスクオフの姿勢を鮮明にしたことで、世界株式市場が急落しています。
5日のアメリカ市場は-233ドル(-0.81%)となり、上がり調子一本だったNYダウは久々の調整局面が来たとも言えます。
さて、地政学リスクが上昇することで最も影響を受ける市場は我らが日本で、6日の日経平均株価は一時500円を超える安値となり、全面安の展開となりました。
終値も-451円(-1.91%)で、震源地となったNYダウよりも影響が大きかったことが分かります。
円高も108円まで急伸し、外国人投資家から売り浴びせを喰らった格好で、実体無き日本株の急上昇はチューリップバブルのように終焉を迎えつつある。
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そもそも、主要となる他国の株式市場が下げた場合、「日本市場はもっと下がる」事象は今まで幾度となく繰り返されて来ており、懲りずに日本株をやる意味がわかりません。
たとえば、2015年8月から始まった「中国ショック」と呼ばれる中国を震源とした世界同時株安では、上海総合指数は5%以上もの下げ幅を記録し、世界中を混乱の渦に巻き込みました。この時、日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。
次に、2015年12月から始まった「原油ショック」と呼ばれる国際的な原油相場の暴落では、ニューヨークのWTI原油先物市場の価格が1バレル34ドル台と、ピーク値の106ドル台と比べ、3分の1以下に暴落する事態が起こりました。この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。
次に、 2016年2月から始まった「ドイツ銀行ショック」と呼ばれるドイツ最大のドイツ銀行の経営破綻危機では、莫大な不良債権と巨額負債を抱えているのが発覚し、世界経済の不安を煽り世界中の株価を暴落させました。この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。
次に、 2016年6月から始まった「ブレグジット」では、イギリスでEU離脱の是非を問う国民投票が行われ、EU離脱への投票数が、僅差でEU残留への投票を上回りました。EUの要であるイギリスが脱退してしまうことでヨーロッパ経済に影を落とす懸念が勃発し、世界中を混乱の渦に巻き込みました。この時も日経平均は大きく売られたのに対し、NYダウはほぼ影響を受けませんでした。日経平均は1,374円も暴落しました。
極め付けは、2016年11月に発生した「トランプショック」と呼ばれるアメリカ大統領選でトランプ大統領が誕生した出来事で、アメリカ大統領選の大接戦を制したのは、民主党候補のヒラリー・クリントン氏ではなく、共和党候補のドナルド・トランプだったことから世界中を混乱の渦に巻き込みました。日経平均はまたしても1,000円超の暴落をしたのに対し、NYダウは256ドル高の18,259ドルと大幅に上昇しました。
その後、2017年に入るとトランプ・ラリー効果でNYダウはひたすら上昇相場を形成し、25,000ドルまで駆け上がっていったのです。日経平均はNYダウにつられた形で、やっとのこと上昇トレンドに転換した。
何かあると真っ先に世界で最も売られ、世界で最も回復しないのが日本株と言うわけで、ストレスだらけの日本市場は捨ててさっさとアメリカ株に乗り換えた方が賢明です。
さらに言えば日本株は日銀しか買ってない・・・
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