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瀕死に陥っていた電子タバコに救いの手が

アメリカで大ヒットしていた電子タバコは、紙巻タバコや加熱式タバコよりも遥かに重大な疾患をもたらすとして大規模な規制がかかりました。

米疾病予防管理センターは、電子タバコを吸った後、これまでに2100人以上が肺損傷などの重い呼吸器系の病気になったり、42人もの死者が出ていると指摘しました。

この事態を受けて、トランプ大統領は電子タバコの販売をアメリカで禁止することを発表しました。

結果、Appleも電子タバコ関連のアプリをApp Storeから全て削除するなど、アメリカで一大ムーブメントを巻き起こした電子タバコは完全に終了したのです。

電子タバコがオワコン化したことで大打撃を受けたのは、米タバコ会社大手アルトリア・グループ(MO)でした。

アメリカで急成長する電子たばこ会社Juulの株35%を取得、多額の費用をかけて行った投資が全てパーとなってしまったのです。

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米国での販売が全面禁止される予定だったJuul

しかしながら、電子タバコへの風当たりが弱まりつつあると米主要紙が報じています。

電子タバコの販売をアメリカで禁止することを発表したトランプ大統領が、来年秋に控えている大統領選挙を勘案し、強硬姿勢を軟化させているのです。

たとえば、全面禁止ではなく購入可能年齢を引き上げる(18歳→21歳)に留めるなど、大幅に方針を転換したのです。

これはJuulにとって朗報に他ならず、Juulはトランプ大統領の方針に全面的に賛同しており、さらには電子タバコはより有害な紙巻きタバコへの移行を食い止めることが出来るとメリットを主張しています。

数々の規制報道の集中砲火を浴びたことで、わずか2年で半値まで株価が切り下がってしまったアルトリア・グループ(MO)ですが、追い風が吹いた今こそが絶好の買い場になるかもしれません。

そもそも、タバコ株というのは歴史的に見ても訴訟や規制が避けては通れないもので、莫大な訴訟、タバコ増税、広告規制、イメージ悪化などネガティブな要素で常に株価が低迷していました。

しかし、この間に現アルトリア・グループであるフィリップ・モリスを信じて投資し続けた投資家は、どんな銘柄よりも高いリターンを得ることに成功しました。

訴訟や規制に追われる10年以上、フィリップ・モリスは一度も減配することなく増配を続けたからです。

企業にとっての悪材料は株価下落のマイナス要因として作用しますが、長期投資家にとってみれば急落局面は優良銘柄をより安く、より多く買い増し出来る絶好の機会になる好機とも言えるでしょう。

株価が安い今こそアルトリアは買い時かもしれんね

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