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若者に人気が高かった電子タバコが完全終了した背景

アメリカで大ヒットしていた電子タバコ。

実は、電子タバコは紙巻タバコや加熱式タバコよりも遥かに重大な疾患をもたらすことが判明しています。

米疾病予防管理センターでは、電子タバコを吸った後、これまでに2100人以上が肺損傷などの重い呼吸器系の病気になったり、42人もの死者が出ていると指摘しています。

この事態を受けて、トランプ大統領は電子タバコの販売をアメリカで禁止することを発表しています。

Appleも電子タバコ関連のアプリをApp Storeから全て削除するなど、アメリカで一大ムーブメントを巻き起こした電子タバコは完全に終了したのです。

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Juulに多額の投資をしていたアルトリアが絶体絶命

電子タバコがオワコン化したことで大打撃を受けたのは、米タバコ会社大手アルトリア・グループ(MO)です。

アルトリアは、昨年末にアメリカで急成長する電子たばこ会社Juulの株35%を取得したばかりで、多額の費用をかけて行った投資が全てパーとなってしまった。

頼みの綱だった新興国でもタバコ規制包囲網が敷かれつつあり、たとえばインドでは保健省が電子たばこの販売、生産、輸入、広告などを禁止することを表明しており、これに違反した場合、罰金、逮捕、懲役などかなり重い罪が科せられる。

わずか1年足らずでアルトリアはJuulに投資した45億ドルが吹っ飛んだ形となり、巨額減損を計上した。

しかし、アルトリアの悪夢はこれだけで終わりません。

多数の病人と死者を出した電子タバコを巡り、カリフォルニア州がJuulを提訴したのです。

州によれば、電子タバコにおける健康リスクの説明や未成年への販売防止の措置が不十分だったとして、州の法律に違反したとしています。

裁判に負ければ、親会社であるアルトリアも多額の賠償金を負担しなければならないことは必至であり、Juulの巨額減損だけでは済まないのだ。

アルトリアは高配当で個人投資家から人気が高い銘柄ですが、このような訴訟に常に晒されるリスクや、常に株価の暴落に耐えうるメンタルがなければ保有してはならない禁断の株だ。

タバコ吸って死ぬとかヘタな薬よりヤバいだろこれw

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