チョコの株式投資Diary

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

チョコの株式投資Diary イメージ画像

2018年07月


鳥貴族の「とり釜飯」は、安い上に美味しく人気が高い 学生やサラリーマンに大人気の鳥貴族は、全品280円という破格の価格設定にも関わらず、そこそこ美味しくボリュームある料理を武器に一躍有名になった焼き鳥居酒屋チェーンです。焼き鳥以外にも、ご飯物やビールなどのア
『「10円の値上げ」で大幅減益の鳥貴族。日本のデフレ脱却は絶望的か。』の画像

アメリカIT企業数社の時価総額を合わせると国が作れる 米国株への投資が流行っています。いや、流行っているというよりは、「米国株に移行する投資家が増えている」と言ったほうが正しいでしょう。なぜ、米国株投資家が増えているのか?といえば、それは世界で1番強く、世界
『中国は劣化コピーのパクリだらけ。投資ならオリジナルの米国企業で十分。』の画像

ナンバーワンは儲かるが、それ以外のホストは極貧生活が相場 夜の蝶がキャバクラならば、夜の王子がホストクラブでしょう。きらびやかな店内、派手なヘアスタイル、甘い言葉を巧みに駆使し、今宵も女性客から多額のカネを引っ張ります。さて、そんなホストクラブではNo.1ま
『華やかなホストクラブの裏にある、ブラック低賃金の世界。』の画像

転職すればカンタンに年収UPが実現出来るイメージがある アベノミクス効果もあり、今の日本はバブル期以来の超売り手市場となっています。売り手市場とは、企業の業績が好調で事業拡大をする一方、人手が足りなくなるので採用枠が増えることです。応募者より求人数が多くな
『欲を出す転職で後悔する人。会社や給料に特別不満がなければ転職してはならない。』の画像

仮想通貨は「存在価値無し」だが、ブロックチェーンは革命 ハッキリ言って、この期に及んで仮想通貨に投資する人はセンスがありません。99.9%の仮想通貨投資家は、仮想通貨の「か」の字も分からないまま、去年の上昇相場の祭りにヤジウマのノリで入ってきた投資家です。しか
『ビットコインは最悪のバブル。勉強代と思って損切りが必要。』の画像

財務省は「国の借金」が、2018年3末の時点で過去最高の1,087兆8,130億円になったと発表しました。国の借金とはいわゆる国債や借入金、短期証券などの総称で、メディアでは「国民の借金」と形容されることも多いです。国民の借金として1人あたりに換算すると、実に「859万円/1
『「国民の借金1,000兆円」は、インフレによって踏み倒す。』の画像

「日本小売業No.1」とドヤっているイオンも他人事ではない 小売世界最大手のウォルマートが、子会社である西友の売却を検討していることが報じられました。ウォルマート側は否定していますが、西友を負債と考えていることは確かでしょう。そもそも、西友が子会社になったき
『戦力外通告の西友。ウォルマートの売却検討は「日本の小売業終焉」を示唆している。』の画像

高級腕時計は高級車とともに「一流のオトナ」のシンボルだった スマートウォッチやスマートフォンが普及してからというものの、アナログの腕時計は未だに爆裂な支持があります。身の回りのモノがデジタル化していく中で、アナログにここまでの高価な価値やステータスが付与
『高級腕時計が低迷。1円もトクにならない消耗品時代へ突入か。』の画像

はじめてまして。これから米国株投資を初めたいと思っております。1つめの質問は、これからリセッションが近いという話をよく聞くのですが、それを恐れるよりも今から少額でも毎月コツコツと買い続けることが大事なことと考えるべきでしょうか?2つ目の質問は、・株価が下が
『米経済のリセッションが近いと言われる中、VTIを買っても良いのか?』の画像

不正発覚により引けにかけて売りが殺到した日産自動車 日産自動車でまたもや不正が見つかりました。具体的には、燃費・排ガス試験での測定で、条件を満たしていない試験を有効としたり、都合良く意図的にデータを改ざんしたことです。これは、2017年に発覚して大問題となっ
『ズルをする日本企業の不都合な真実。不正は日産や神鋼だけでは終わらないか。』の画像

日本は労働時間が長いことで有名ですが、通勤時間も長い国として知られています。なぜなら、日本は東京に企業や人が一極集中しているため、比較的安い郊外に住んで東京に通勤する人が多いからです。総務省が発表したデータによると、サラリーマンの通勤時間で最も多いのは「
『通勤2時間以上が3割の日本。収入UPのためにサラリーマンが電車でやることとは?』の画像

ESG投資が儲かるヒミツは”スニーカー”にあり 160兆円もの世界最大の資産を運用するGPIFこと、年金積立金管理運用独立行政法人。GPIFはもともと国内債券を中心としたポートフォリオで年金を運用していたのですが、異例の量的緩和により国内債券にほとんど金利がつかなくな
『株式市場のクジラ(GPIF)が狙う”ESG投資”が儲かるヒミツ。』の画像

総務省の発表によると、2017年度のふるさと納税寄付額が3,653億円と、過去最高額を更新したことがわかりました。ふるさと納税とは、日本国内の地方自治体に寄付をすることで、寄付した額から2,000円を引いた額が全額控除されるものです。寄付した見返りとして、地方自治体が
『ふるさと納税額が過去最高に。やらない人が損する節税制度か。』の画像

厚生労働省によると、仕事が原因でうつ病などの精神障害を発症し、労災認定を受けた人が前年度比8人増の506人と、過去最多を更新しました。500人の大台を超えたのは初めてのことです。心の病を患うだけに留まらず、中には自殺や自殺未遂も含まれており、これらは14人増の98人
『【副業の重要性】仕事で心の病を患うのは「逃げ場」がないから。』の画像

スイスフラン・ショックでは多数の投資家が破産した FXは勝てない投資です。株式投資は経済成長とともに相場全体が上昇すればプラスサムゲームとなる一方で、FXはゼロサムゲームどころかマイナスサムゲームになります。マイナスサムゲームとは「勝者のいないゲーム」という
『FXは勝てない投資。大逆転を夢見るギャンブラーの墓場。』の画像

金融庁によると、メガバンクや地銀の計29行を対象に2018年3月末時点の運用損益を調べたところ、損失を抱える顧客が46%と半分近くに達していることが分かりました。投資家の半分は、投資信託で損失を抱えています。なぜ、こんな結果になってしまうのか?というと、銀行の言わ
『なぜ投資信託で大半が損失を抱えてしまうのか?選ぶべきオススメ投信。』の画像

トランプ大統領による中国への追加関税がついに発動されました。世界各国を混乱の渦に巻き込み、株式市場にも多大な影響を与えてきた貿易戦争は、この関税発動で新たなフェーズに突入することになります。なぜなら、中国はアメリカに徹底抗戦する構えであることから、今後は
『【2018年7月時点】NYダウ各銘柄の配当利回りランキング。』の画像

「結婚は人生の墓場だ」とは、昔からよく言われるセリフです。これは、独身の頃は自分1人で使い放題だったお金が、家族を養わなければならないとこから自由に使えなくなることを死に喩えて、結婚は死と同然=墓場に入るも同然という意味になります。たとえば、独身で手取り25
『結婚は人生の墓場か?小遣い1日100円の夫たち。』の画像

不思議なことです。世の中には、株価が下がった時に売って、株価が上がった時に買う投資家が大勢いるのです。株価が下がった時に売ってしまえば、自分が買った時よりも安く売ることになるので、損をします。株価が上がった時に買ってしまえば、自分が売った時よりも高く買う
『下落相場で買えば、上昇相場で儲かる。人の逆をいく重要性。』の画像

JAのCM(ちょちょ貯金♪ちょちょ貯金♪) 夏ボーナスの季節ということもあり、「どの銀行に預けようかな?」と考える方も多いでしょう。堅実に資産を増やすなら、"ボーナスはやっぱり定期預金"という常識は、"婚約指輪は給料3ヶ月分"と言われるくらいの不文律で、未だに日本で
『「ボーナスなら定期預金」は、なぜ今も根強く浸透しているのか?』の画像

日銀。日本のお金を発行したり、物価の安定、金融システムの安定を維持するための政府直属の重要機関です。そんな日銀は、日本企業の株をパッケージングしたETFという商品を、年間6兆円のペースで買い入れしています。日銀がETFの買い入れを開始したのは2010年からで 、まず
『日銀ETF買い入れ政策の終了が、日本株暴落の序曲となる!』の画像

はじめまして。先日、不労所得(日本株の配当収入+アフィリエイト収入)が年15万円を越えたことを契機に、米国株に参戦しようと思っています。私自身の特異点として、中小企業正社員の額面27万前後の給与に加え、アルバイト収入が月に6~14万あることです。恒常的に投資資金を
『買い増し!買い増し!と続けていける、オススメの米国株とは?』の画像

物言う株主としてお馴染みの村上氏 長らく対立が続いていた出光興産と昭和シェル石油の経営統合で、合併に反対していた出光の筆頭株主と創業家の主要メンバーが賛成に転じたことが分かりました。あれほどまで経営陣との対立を繰り広げていた出光創業家が、一転して賛成派に
『「モノ言う株主」と報道されるのは、日本の株主が終わってるから。』の画像

アメリカ株には「セクター」という概念が存在します。セクターとは企業を業種別にカテゴライズしたもので、エネルギー、素材、資本財、一般消費財、不動産、ヘルスケア、公益、ハイテク、金融、生活必需品、電気通信サービスなどがあります。ちなみに、アメリカの経済学者で
『コミュニケーションサービス誕生で、FANGは急落するか?』の画像


↑このページのトップヘ