チョコの株式投資Diary(米国株の高配当・連続増配株投資)

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

チョコの株式投資Diary(米国株の高配当・連続増配株投資) イメージ画像

2018年07月


韓国の若者はチキン店になるか、餓死するかの2択しかない 韓国の間で、日本企業に就職したい若者が増えています。「起承転”鶏”」という言葉が韓国では流行っているのですが、これはどんな優良な企業に就職しようが、結果的には誰もが手軽に開業出来るチキン屋さんに行き着
『韓国で日本企業への就職希望者が増加。反日だが「チキン店か餓死」は避けたい韓国の若者。』の画像

大人気のお笑い芸人である、ダウンタウンの松本人志。彼は、「俺もなんぼか買いました」と、仮想通貨に投資していることを告白していました。松本氏によると、ビットコインの購入後に価格が急激に上昇し、他の仮想通貨も購入したとのことです。そんな松本氏は以前、とあるイ
『子どものうちから「正しい金融教育」が必要となる理由。投資の勉強は子どもに必須。』の画像

関税=税金強化で発展した国は歴史上存在しない。日欧は正しい 日欧両者の首脳が、関税が撤廃されるEPA(経済連携協定)に、合意署名をしました。2019年までの発動を目指しており、これが実現すれば世界GDPの3割をカバーする「6億人の巨大自由貿易圏」が誕生することになりま
『日欧EPAで消費者は恩恵。産業を守ると腐敗する。』の画像

世界一の金持ち2人は、子どもに財産を残さないと言っている バフェットは、自身の運営するバークシャー・ハサウェイの34億ドル(3,800億万円)分の株式を、全て慈善団体に寄付したと発表しました。寄付先は、兼ねてからの親友であるビル・ゲイツの慈善団体と、自身が設立した
『金持ちの節税相続は悪か?バフェットが慈善団体に3,800億円の寄付。』の画像

アメリカではネット動画が主流で、民放テレビは観られていない FANGの一員であり、2017年からアメリカ株式市場を牽引してきたネット動画配信サービス「ネットフリックス(NFLX)」が、プレ・マーケットで-10%以上も急落しています。原因は、新規加入者数の伸びがアナリスト予
『ネットフリックス(NFLX)が急落するも、ネット動画配信サービスは今後もトレンドか。』の画像

アフィリエイトで奇跡的な復活を遂げた当時の与沢氏 秒速1億円を稼ぐ男として一世を風靡した与沢翼氏が、ここ最近になって大金持ちの成功者として、全国放送のテレビメディアなどに出演しています。借金をキッカケに破産の道を辿る人物を描いた「闇金ウシジマくん」シリーズ
『秒速1億円の与沢翼氏は、いかに億万長者に返り咲いたのか?金のタマゴを産むネット広告収入。』の画像

AIIBは度重なる投資の失敗で苦境に喘いでいる AIIB(アジアインフラ投資銀行)は、2015年に中国主導で設立した国際的な開発金融機関です。創設時の加盟国は57ヶ国に及び、2017年には70ヶ国以上が加盟しています。イギリスやフランス、ドイツなどのヨーロッパ勢も参加しており
『中国のAIIBは大失敗。「バスに乗り遅れるな」と大騒ぎした日本のマスコミは全員グル。』の画像

(インタビュー出典:ブルームバーグ) あなたは2011年8月からAppleのCEOを務めていますよね。現在までで収益が約80%も増加していますが、こう考えたことは?「これ以上は無理だ」「もう十分やったから、今度は別のことをしよう」と。私たちAppleは、株価や売上利益を次のよう
『アップル(AAPL)株は長期投資こそ適している。短期保有はNG。』の画像

鳥貴族の「とり釜飯」は、安い上に美味しく人気が高い 学生やサラリーマンに大人気の鳥貴族は、全品280円という破格の価格設定にも関わらず、そこそこ美味しくボリュームある料理を武器に一躍有名になった焼き鳥居酒屋チェーンです。焼き鳥以外にも、ご飯物やビールなどのア
『「10円の値上げ」で大幅減益の鳥貴族。日本のデフレ脱却は絶望的か。』の画像

アメリカIT企業数社の時価総額を合わせると国が作れる 米国株への投資が流行っています。いや、流行っているというよりは、「米国株に移行する投資家が増えている」と言ったほうが正しいでしょう。なぜ、米国株投資家が増えているのか?といえば、それは世界で1番強く、世界
『中国は劣化コピーのパクリだらけ。投資ならオリジナルの米国企業で十分。』の画像

ナンバーワンは儲かるが、それ以外のホストは極貧生活が相場 夜の蝶がキャバクラならば、夜の王子がホストクラブでしょう。きらびやかな店内、派手なヘアスタイル、甘い言葉を巧みに駆使し、今宵も女性客から多額のカネを引っ張ります。さて、そんなホストクラブではNo.1ま
『華やかなホストクラブの裏にある、ブラック低賃金の世界。』の画像

転職すればカンタンに年収UPが実現出来るイメージがある アベノミクス効果もあり、今の日本はバブル期以来の超売り手市場となっています。売り手市場とは、企業の業績が好調で事業拡大をする一方、人手が足りなくなるので採用枠が増えることです。応募者より求人数が多くな
『欲を出す転職で後悔する人。会社や給料に特別不満がなければ転職してはならない。』の画像

仮想通貨は「存在価値無し」だが、ブロックチェーンは革命 ハッキリ言って、この期に及んで仮想通貨に投資する人はセンスがありません。99.9%の仮想通貨投資家は、仮想通貨の「か」の字も分からないまま、去年の上昇相場の祭りにヤジウマのノリで入ってきた投資家です。しか
『ビットコインは最悪のバブル。勉強代と思って損切りが必要。』の画像

財務省は「国の借金」が、2018年3末の時点で過去最高の1,087兆8,130億円になったと発表しました。国の借金とはいわゆる国債や借入金、短期証券などの総称で、メディアでは「国民の借金」と形容されることも多いです。国民の借金として1人あたりに換算すると、実に「859万円/1
『「国民の借金1,000兆円」は、インフレによって踏み倒す。』の画像

「日本小売業No.1」とドヤっているイオンも他人事ではない 小売世界最大手のウォルマートが、子会社である西友の売却を検討していることが報じられました。ウォルマート側は否定していますが、西友を負債と考えていることは確かでしょう。そもそも、西友が子会社になったき
『戦力外通告の西友。ウォルマートの売却検討は「日本の小売業終焉」を示唆している。』の画像

高級腕時計は高級車とともに「一流のオトナ」のシンボルだった スマートウォッチやスマートフォンが普及してからというものの、アナログの腕時計は未だに爆裂な支持があります。身の回りのモノがデジタル化していく中で、アナログにここまでの高価な価値やステータスが付与
『高級腕時計が低迷。1円もトクにならない消耗品時代へ突入か。』の画像

東京都が初めて実施した調査によると、住居が無くインターネットカフェなどに泊まる「ネットカフェ難民」が、都内だけで1日当たり約4,000人に上るとみられることが分かりました。ネットカフェ難民は、主に日雇い派遣労働者など、不安定な仕事で食いつないで生活を送っていま
『ネットカフェ難民が増加。一度落ちたら這い上がれない日本社会を生き抜く術とは?』の画像

はじめてまして。これから米国株投資を初めたいと思っております。1つめの質問は、これからリセッションが近いという話をよく聞くのですが、それを恐れるよりも今から少額でも毎月コツコツと買い続けることが大事なことと考えるべきでしょうか?2つ目の質問は、・株価が下が
『米経済のリセッションが近いと言われる中、VTIを買っても良いのか?』の画像

不正発覚により引けにかけて売りが殺到した日産自動車 日産自動車でまたもや不正が見つかりました。具体的には、燃費・排ガス試験での測定で、条件を満たしていない試験を有効としたり、都合良く意図的にデータを改ざんしたことです。これは、2017年に発覚して大問題となっ
『ズルをする日本企業の不都合な真実。不正は日産や神鋼だけでは終わらないか。』の画像

日本は労働時間が長いことで有名ですが、通勤時間も長い国として知られています。なぜなら、日本は東京に企業や人が一極集中しているため、比較的安い郊外に住んで東京に通勤する人が多いからです。総務省が発表したデータによると、サラリーマンの通勤時間で最も多いのは「
『通勤2時間以上が3割の日本。収入UPのためにサラリーマンが電車でやることとは?』の画像

世界人口は、これからさらに急増することが見込まれています。国連が発表した「世界人口予測2017年改定版」によれば、世界人口は毎年約8,300万人も増えており、現在は76億人、2030年に86億人、2050年に98億人、そして2100年には112億人に達すると予測されているのです。人口
『世界人口の急激な増加で、最も恩恵を受けるアメリカ経済。』の画像

ESG投資が儲かるヒミツは”スニーカー”にあり 160兆円もの世界最大の資産を運用するGPIFこと、年金積立金管理運用独立行政法人。GPIFはもともと国内債券を中心としたポートフォリオで年金を運用していたのですが、異例の量的緩和により国内債券にほとんど金利がつかなくな
『株式市場のクジラ(GPIF)が狙う”ESG投資”が儲かるヒミツ。』の画像

総務省の発表によると、2017年度のふるさと納税寄付額が3,653億円と、過去最高額を更新したことがわかりました。ふるさと納税とは、日本国内の地方自治体に寄付をすることで、寄付した額から2,000円を引いた額が全額控除されるものです。寄付した見返りとして、地方自治体が
『ふるさと納税額が過去最高に。やらない人が損する節税制度か。』の画像


↑このページのトップヘ