チョコの株式投資Diary

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

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2018年05月


ブレグジットでは世界中の投資家が持ち株を投げ売った 世界同時株安が投資家を襲いました。きっかけは、イタリアの反EUの国家主義政党が、”やり直し総選挙”を、事実上のEU残留・離脱を問う国民投票にしようとしたことにあります。これを受けて、イタリア国債が大幅に売ら
『世界の投資家は臆病者だ。あなたは臆病より勇敢であれ!』の画像

数ヶ月前まで1株150ドルだった株価が、現在120ドルを切るまでにダダ下がりしている世界最高峰の優良株ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)を、10万円分買い付けしました。ここまで売られている背景には、米長期金利が上昇していることで相対的にディフェンシブ株が売られて
『株価ダダ下がりのジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)を、10万円分買い付けしたよ!』の画像

安定して株価が上昇していた2017年とは異なり、今年はボラティリティ(相場変動)の激しい1年となっています。リーマンショックを上回る暴落にも見舞われ、持ち株が含み損に陥っている投資家は多いのではないでしょうか?含み損を抱えるのは、本当に辛いことです。マイナスの文
『【含み損は気にしない】元本割れが無くなる投資手法とは?』の画像

チョコが愛して止まない深田恭子様が表紙を飾る、日本で1番売れている大人気の投資系マネー雑誌「ダイヤモンドZAI(ザイ) 2018年 7 月号」では、米国株の特集がなんと8ページにも渡って掲載されています。内容としては、米国経済を牽引する、FAANG「フェイスブック(FB)」「
『米国株が日本人投資家の主流になる日。』の画像

高度プロフェッショナル制度(高プロ)の是非が世間を賑わせています。高プロとは、安倍政権の肝入りの政策である働き方改革の一環で、ざっくり言うと「年収が高い専門職を労働時間規制から外す新しい制度」です。もともとは、アメリカで生まれたホワイトカラー・エグゼンプシ
『【高プロ】働き方改革で最もトクをするのは誰?』の画像

choco@🇺🇸US stock@chocochoco0202Amazonは1年で50%も株価が高騰しましたが、楽天は1年で50%も株価が暴落しました。コア事業のネット通販は詐欺サイトのように”見えるものすべてが安っぽくパチ物っぽい作り”だし、まともな経営者ならイニエスタとか言ってないでシス… htt
『楽天というクソ株を投げ捨てて、さっさとAmazonに乗り換えましょう。』の画像

「すべての投資家が学ぶべき新しい事実」ウォーレン・バフェットがこのように太鼓判を押したジェレミー・シーゲルの著書「株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす」では、配当がいかに重要であるかを説いています。投資家におけるリターンにおける基本的な原則
『株式リターンの97%は配当が生み出してきた。』の画像

働かなくてもお金が入ることを「不労所得」といいます。世の中には様々な不労所得の種類が存在しており、株式投資、不動産投資、FXなどが該当すると言われています。しかし、これらの中には実質、不労所得と呼べないものが存在するのはご存知でしょうか?その1つが、不動産投
『本当の不労所得とは?』の画像

こんばんわ。いつもブログを楽しく拝見しております。chocoさんはよく「節約を徹底せよ!!」とブログで複数に渡り書かれておりますが、chocoさんが普段やっている節約術に興味があるのでブログでまとめてくださると嬉しいです。それでは体調の変化に気をつけて日々をお過ご
『究極の節約術とは?』の画像

不況、戦争、危機を乗り越え、何十年と増配し続ける米国株誰もが勝てるとはどういうことでしょうか?「誰もが」の定義には、老若男女問わず、どんな知識や技術の差があっても、全員が平等に勝てることを指します。では、米国連続増配株がなぜ誰でも勝てるのかと言えば、ただ
『誰もが勝てる米国連続増配株に投資しよう。』の画像

歴史上で世界平和など存在したことはない21日のNYダウは、一時300ドル近い大幅高となりました。背景には、中国との貿易戦争の緩和を図るトランプ政権の動きが、投資家らに安心を与え、歓迎されたことにあります。つまり、地政学リスクの後退です。しかし、安心するにはいささ
『”地政学リスク”は徹底的に無視しなさい。』の画像

日本は先進国の中でも金融リテラシーが低い夜中にテレビを見ていたところ、1年で2,600万円稼いだことで有名な杉村太蔵氏が番組に出演しており、株式投資の話をしていました。しかし、株式投資のメリットを熱弁するも、他の芸能人が「株なんてギャンブルでしょ!wwww」と笑い
『日本人の金融リテラシーはなぜ低いのか?』の画像

ビッグスリーには逆らえない驚くかもしれません。世の中には、「独断と偏見による一方的な評価」をするだけで、莫大な利益が稼げる仕事が存在します。金融の世界で言えば、格付け会社がそれに当たります。格付け会社とは、国や企業が発行する株式や債券などについて、債務不
『格付け会社の信憑性は、所詮マスコミと同じレベル。』の画像

バークシャーの株主総会には、世界中から4万人の株主が集結した長期投資の最適解であるS&P500ETFを、今月も6万円分買い増しです。今年の5月5日に開かれたバークシャー・ハサウェイの株主総会で、ウォーレン・バフェットは「S&P500ETFがいかに優秀なのか」を株主たちに語りま
『「100万円が51億円」になった、S&P500ETFを6万円分買い増し!』の画像

重税に苦しんだ民衆が、革命を起こして歴史を変えたAmazonの年次報告書によると、売上高が日本だけで8387億円に達していることがわかりました。しかし、Amazon日本法人が納税した額は、たったの899億円であり、売上規模にしては税金をほとんど納めていない実態が明らかになっ
『Amazonの税金逃れは悪なのか?』の画像

借金450万抱えてしまった…。高校のときのA先輩に「保証人になってくれ」「絶対に迷惑かけない」と言われ、まあ50万ならとサインした。先輩「保証人になってくれ。絶対に迷惑かけない」俺「50万なら…」先輩「全て返済した」俺(これで安心だ)銀行「450万払って」俺「?!」
『借金する人と関わってはいけない。』の画像

かつて、大きなトレンドとなったドットコム・バブルここ最近、米長期金利が上昇していることにより、高配当ディフェンシブ株が「これでもか!」というくらいに売り叩かれています。代表的な銘柄は通信株、ヘルスケア株、生活必需品株などの不況に強いと言われる株です。一方
『トレンドに追随するコバンザメ投資はやめなさい。』の画像

長期投資の最適解は米国株投資投資で勝ちたいのであれば、全体が上がり続けるマーケットに投資してください。なぜなら、全体が上がり続けるのならば、どんなヒトでも普通のことをしていれば必ず勝てるからです。昨年、ビットコインを筆頭とした仮想通貨ブームが発生し、どん
『米国株と日本株のどちらに投資すればいいのか?』の画像

ニコニコ動画のパクリと言われる「ビリビリ動画」中国のインターネット動画共有サービスであるビリビリ動画が、今年の3月28日にNASDAQに上場したことで、日本でも話題を集めました。ビリビリ動画はニコニコ動画のように、ユーザーが動画にコメントをすることが可能で、視聴者
『世界がアメリカ市場への上場を目指すワケ。』の画像

世界中の人々を魅了するYouTubeYouTubeは2005年にカリフォルニアで生まれた動画共有サービスです。設立の経緯は、サンフランシスコにある創設者Chenのアパートで、ディナーパーティーで撮影されたビデオを共有することが困難であったことから、誰もがカンタンにインターネッ
『YouTubeに投資する方法。』の画像

訪日外国人は年々増え続けている訪日外国人が増えています。10年くらい前までは考えられませんでしたが、今ではどこへ行っても外国人観光客で溢れかえっています。それも、中国や韓国などのアジア近隣国だけではなく、欧米から来たと思われる外国人も目にすることが多くなっ
『訪日外国人が増えた理由。』の画像

AT&Tの株価下落が止まらないアメリカ最大手の通信会社であり、100年以上の歴史があるAT&T(T)。決算がアナリスト予想を下回ったこと、米長期金利の上昇、スプリントとTモバイルの合併などの悪材料が続出し、連日のように株が投げ売りされています。とはいえ、これはさすがに「
『暴落するAT&T(T)は買い時なのか?』の画像

「選択と集中」を推進し、不採算部門を切り売りするGE1兆円に及ぶ赤字、株価暴落、配当半減という、かつてない危機に瀕しているGE(ゼネラル・エレクトリック)。まだGEが好調だった頃、日本では「GEこそが企業経営のお手本である」と、もてはやされていました。GEは次期社長を
『GE復活のカギとなるシリコンバレー方式。』の画像

"karoshi"は世界共通用語電通に勤めていた高橋まつりさん(当時24歳)が、クリスマスに都内の社宅から飛び降り自殺をしました。月100時間を超える残業が常態化し、「眠りたい以外の感情を失った」という叫びをツイッターに投稿。本件は過労自殺として労災認定されました。電通
『過労死(karoshi)は世界共通用語だ!』の画像

CNBCでコメントするウォーレン・バフェット氏生きる伝説であるウォーレン・バフェット。そんなバフェットが7,500万ものApple株を購入したことをアメリカのメディアCNBCに伝えた直後、Appleの株価が史上最高値を更新しました。バフェットは2017年末時点ですでに1億7,000万株を
『バフェットのApple大量買い増しが意味するもの。』の画像


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