マイクロソフト(MSFT)が第4四半期決算を発表しました。
全ての事業セクターの売上高が増加した格好となり、過去最高の好決算でした。
売上高は前年比12%増の337億ドル、純利益は49%増の132億ドル、1株利益(EPS)は1.71ドルでアナリスト予想を上回りました。
クラウドサービスAzureが初めてアマゾンのAWSのシェアを突破し、64%の成長率となり業績を牽引しました。
また、Azureと親和性の高いO365の売上も31%増加しました。
AzureとO365は米通信大手のAT&Tとの大型契約も獲得しており、25万人もの従業員がMicrosoftのクラウドサービスを利用する。
日本円にして2,000億円にも上るこの巨額契約は、ライバルのAmazonやGoogle、IBMも喉から手が出るほど欲しかった契約であり、このコンペを見事勝ち抜いたMicrosoftに更なる追い風となったことはまず間違いないだろう。
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とはいえ、今はGAFAを蹴散らすほどの力を持ったMicrosoftも、常に順風満帆というわけにはいきませんでした。
創業者のビル・ゲイツが現役から退いた2000年前後、Windows OSはXP以降で不振が続き、乗り換えがなかなか進みませんでした。
WindowsやOfiiceの売り切りモデルが主力だったMicrosoftは、常に新しいバージョンに乗り換えをしてもらわなければ収益が上がりません。
そのため、株価は10年以上も低迷し、市場からはオワコン株として評されていたほどでした。
Microsoftの評価が復活したのは、2014年にナデラ氏がCEOに就任したあたりからです。
彼はWindowsやOfiiceをクラウド中心に転換することで、利用者が使い続けてもらえれば定期的に利用料が入るサブスクリプションを採用しました。
サブスクリプションは利用者にとっても悪い選択ではなく、面倒なバージョンアップなどはMicrosoftがクラウド上で実施してくれるので、自社でソフトを持つよりも運用コストが下がるメリットがあります。
結果、Microsoftは売り切りの時よりも安定的に莫大な収入が入るようになり、水を得た魚のように大復活を遂げたのです。
S&PとムーディーズはMicrosoftとJ&Jだけに最高格付けAAAの評価を付けていて、財務面や成長性、安定性にお墨付きを与えています。
なお、個人投資家はS&P500連動のETFや投信を買うことで、間接的にマイクロソフトを保有することが出来ます。
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