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急落した今が買い時だが、インテルの先行きは不透明か 

「インテル入ってる?」

でお馴染みの半導体大手インテルの株価が軟調です。

背景には米中貿易戦争が激化したことにより、大口の客である中国から締め出しを喰らってしまったことです。

株価は4月の高値から25%も下落と相当インパクトが大きかったことが分かりますが、これは何もインテルだけではなく、他の半導体メーカーが軒並み暴落していたわけなので、まさに「半導体ショック」が株式市場を襲った月だったと言っても過言ではありません。

とはいえ、さすがに底打ちしたせいか、リバウンドで反発はしているものの、インテルには米中貿易戦争の他にも悪材料が出てきました。

それは、インテルのパーツ単体としてのCPU販売台数シェアの下降が止まらないということです。

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米中貿易戦争よりも、CPU在庫不足が実は深刻 

主要家電量販店やネットショップのPOSデータを集計する「BCNランキング」によれば、1年前には72.1%もあったインテルのシェアは、直近には49.5%まで下がってしまったという。

一方、長年のライバルであるアドバンスド・マイクロ・デバイシズ(AMD)がシェア50.5%まで上昇し、ついにインテルと逆転したのです。

インテルのシェアが低下した理由は、同社のCPU供給不足問題も起因しているという。

在庫不足を解消するために生産量を増やすために大きな製造設備を決行したものの、ユーザーはインテルを見捨ててAMDに乗り換えたのである。

どちらかと言えばAMDはインテルの二番煎じというイメージが拭えないメーカーであったものの、ここ最近は低価格なのに性能が良いと評判で、ジリジリとシェアを伸ばしていた。

そして、インテルがもたもたしている隙を突き、一気に抜き去ってしまったのだ。

そもそも、CPUと言えばパソコンというイメージが強いが、サーバやアプライアンスなどの商用システムで使われているCPUはAMD製が多く、これは上記と同じくコスパが良いためです。

インテルはブランドイメージでコンシューマ市場に支持されていたわけですが、総本山であるこの市場までAMDに取られたとなれば、インテルにとってそれは強烈なインパクトをもたらす。

CPU不足は徐々に解消されてはいるものの、一度メーカーをスイッチしたユーザーは特に不満がなければそのまま同じメーカーを使い続ける傾向があるために、AMDの客を取り返すのは控えめに言っても大変でしょう。

とはいえ、ITの必要性がますます高まっている昨今、学校教育現場ではプログラミングが必修となるなどパソコン需要は右肩上がりで市場が拡大しています。

インテルやAMDは競争原理の中で共に利益を上げていくものと考えられるため、そこまで悲観することもないでしょう。

ITの重要性が高まり続ける中、半導体は安泰かと

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