iPhoneを使わない日は無いほど、生活に溶け込んでいる
米中貿易戦争の激化によって、最もダメージを受けている米大手企業はアップル(AAPL)と考えて良いでしょう。
たとえば、米経済を先導するGAFAの中で、グーグル、アマゾン、フェイスブックは中国政府がサービス利用を禁止しているため、いくら貿易戦争が激化しようが影響がありません。
しかし、アップルはiPhoneやiPad、iMacなどの物理デバイスを中国を含む世界中に販売し、それらを通じてApp Sotreなどで収益を得ている構造になっています。
つまり、中国がiPhoneの販売を規制すれば、アップルが致命的なダメージを受けることは避けられないというのは誰の目に見ても明らかです。
モルガン・スタンレーは中国の報復によって、アップルが23％減益、ゴールドマン・サックスは29％の減益と試算している。
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20世紀はコカコーラだったが、21世紀はAppleの時代
確かに、GSらの指摘の通り現状の中国シェアが24%が中国での売り上げを占めている現状では、中国政府がApple製品を排除するリスクは甚大です。
しかし、たとえ中国がアップルが排除しても、アメリカがファーウェイを排除したことによって先進国を中心にiPhoneへの回帰が目立っています。
iPhoneはXSを発売してからというものの、あまりの高価格化によって庶民には手が出ない嗜好品になっており、中間層はコストパフォーマンスに優れたファーウェイ製のスマホを求めた。
貧困層が増えている日本でもファーウェイ製スマホは大人気で、たとえばP20 Liteモデルは3万円台前半の販売価格ですが、iPhone 8は7万円ほどします。
性能はiPhone 8に負けじ劣らずで、iPhone 8よりも安いと話題沸騰となり、日本で最も売れるスマホに成り上がりました。
とはいえ、ファーウェイの販売が中止となり、OSのアップデートもサポートされないと報道された後、再びiPhoneを買う動きが強まっています。
そもそも、iPhoneを触ってみれば分かりますが、人々の生活にしっかり溶け込んでいて、もはやiPhone無しの生活など考えられません。
20世紀の黄金銘柄はコカコーラでしたが、21世紀はアップルが投資家の利益を押し上げるでしょう。
リスクオフで暴落してるうちにApple買い増しを推奨します
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