インテル1強時代は続く可能性が高い
「Intel 入ってる？」
でお馴染みの半導体世界最大手のインテル(INTC)株が急落し、ダウ平均を押し下げています。
2019年第1四半期の売上高は156億ドル、1株利益(EPS)は83セントで、いずれもアナリスト予想を下回り、通期の売上高予想も3%引き下げられ、投資家からネガティヴに捉えられました。
同社はスマホ向け5G対応モデムチップ事業から撤退したこと、そしてクラウドで利用されるCPUの売り上げが減少に転じていて、逆風が吹き荒れる形となっている。
背景にあるのが、企業側の設備投資が控えめになっていることです。
インテルは、クラウド事業を展開しているAmazonやMicrosoftなどにもチップを供給してはいるものの、年々巨大化していくアリババたテンセントなどの中国企業にも供給しています。
米中貿易戦争によってインテルCPUの最大の買い手である中国企業が慎重になっていて、思うように売り上げが伸びなくなっているのです。
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ITバブル期に付けた高値を更新する日は近いか
とはいえ、不振なのはインテルだけではなく、競合他社のAMDやNVIDIAも同様なので、今は半導体全体に逆風が吹き荒れていると言っても良いでしょう。
そもそも、特定業界がいつでも順風満帆というわけにはいかず、経済のように循環するものです。
いくら企業側が設備投資に慎重になろうと、人々はインターネットを使うことは止めないので、今は一時的に投資を控えている企業もいずれ大きな投資をしなければならない時がやっています。
その時、インテルなどのトップ企業は水を得たように業績回復、株価も堅調に推移するでしょう。
なぜこんなことが言い切れるのか？と言えば、そもそもこの法則は以前から見られていた傾向で、様々な危機を乗り越えてインテルの株価は長期的に上がり続けたためです。
しかも、今はインターネットはますます人々の生活になくてはならない生活必需品と化していて、今更企業側は投資を控えることはリスクとなり得ます。
ITバブル崩壊時に付けたインテル1株70ドルは、近いうちに更新するでしょう。
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