ある方法を使えば、優待クオカードをタダ取りできたが… 

個人投資家の間では、株主優待が依然として人気です。

書店に行くと分かりますが、経済・ビジネス誌のコーナーには株主優待特集と書かれた雑誌が平積みで置かれており、いかに一般層に浸透しているかを物語っています。

株主優待を導入する企業は年々増加の一途を辿り、日経新聞によれば現在の導入数は1,500銘柄を超え、過去最多となったそうです。

株主優待を導入すればそれだけで個人投資家が買ってくれるので、下支えに繋がり株価が安定するというメリットがあります。

しかし、一方で株主が増えすぎることから、コスト高で利益を圧迫する問題も露呈しており、株主優待の権利は長期保有が前提、または長期保有者に優遇する企業が増えてきています。

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企業は何があっても保有してくれる株主を優遇したい 

たとえば、東証を運営する日本証券取引所グループは、クオカードの優待があります。

以前は、権利確定日に同社の株を持っていれば誰でもクオカード3,000円分が貰えましたが、2018年3月期の株主優待から保有1年未満の株主には1,000円分とする制度に変更しました。

日本取引所グループは、東証に上場する企業らの指針を示すまさにお手本となるような企業であるわけですが、その企業が長期保有を優遇すると明言した意味は大きかった。

また、個人投資家に大人気の優待株としてスキンケア用品最大手のファンケルは、以前は権利確定日にさえ株を保有すれば誰にでもクレンジングオイルなどの商品をもらうことが可能でした。

しかし、最近では6ヶ月以上継続保有しなければ貰えないように変更しており、このように長期保有者への優遇に切り替える企業が急増している。

これで影響を大きく受けるのが「タダ取り乞食」と呼ばれるクロス厨です。

彼らは権利確定日に現物株を買い、そして空売りをします。

すると、現物株で優待権利を獲得することができ、翌日の権利落ち日の株価下落分を空売りでヘッジ出来ます。

そのため、クロス厨はほぼリスクゼロで優待を取得することが可能でした。

とはいえ、長期保有の優遇が増えたことにより、このようなクロス取引でタダ取りする乞食は絶滅していくと考えられます。

クロス厨が逆日歩で自爆していく光景も減っていくのか

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