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銀行で投信を買った人は、上昇相場でも損をしていた 

親世代からすると、投信は詐欺であり、まがいものだとのイメージがある人が多いです。

それもそのはずで、投信は昔「ゴミ箱」と呼ばれている時代があり、9割の人が損をするものでした。

投信というのはメガバンクや地銀、そしてゆうちょ銀行などで買わされるパターンが大半で、買うときの販売手数料や運用中の信託報酬が3%、そして解約手数料を取られるのです。

たとえば、100万円の商品を買った場合、販売手数料が3%も取られればその時点で-3万円になり、さらに1年運用すれば97万円にさらに3万円弱の信託報酬がかかり、94万円まで減ってしまいます。

これは1円も値上がりしなかった場合ですが、たとえ相場が変動しない前提でも-6万円も手数料で減ってしまったことで、多くの投資家は「損した!」と感じます。

さらに、銀行の投信は中身がブラックボックスで、不良債権を詰め込んだ「ゴミ箱」であったため、相場が上昇しても連動して値上がりすることはありませんでした。

そのため、多くの人の場合は投信は詐欺であり、投信はまがいものだというイメージが付いているのです。

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米国は優良投信が多数あったため、資産形成を後押しした 

しかし、時代は変わりました。

今は投信を買うのであれば、ネットでの購入が基本であって、銀行の窓口では誰も買いません。

ネットならば3%も取られていた販売手数料が無料のところが多く、さらにネットの普及で悪徳な投信は排除されるようになったため、「投信人気ランキング」の上位から買えばすぐに優良投信が買えます。

ランキング上位のものを見ると、信託報酬が1%以下のものが多く、どこの国やどんな銘柄に投資している投信なのかきちんと明記されています。

銀行の投信とは180度異なるのです。

さらに、金融庁は個人投資家の資産形成を後押しするために、非課税制度のつみたてNISAを発足しました。

つみたてNISAで運用可能な投信を選定する際、金融庁は投資信託等に満たすべき要件を設け、厳しく絞りこんだ結果「日本で売れている投信上位10本は、つみたてNISAの対象となるものはない」と明言する事態になったわけですが、アメリカの投信上位10本については、うち8本が積立NISAの対象となる結果となったのです。

そもそも、アメリカでは投資と言えば投資信託が定番で、たとえば1934年にリリースされたアメリカの人気投信に1万円投資しておけば、戦争や不況、金融危機などを乗り越えて、なんと80年間8,000万円を超えるほどに資産形成が可能でした。

今は日本にいながらもS&P500指数に連動した低コストの優良投信などが気軽に購入出来るし、長期に積み立てていけば堅実な資産形成が可能です。

昔はネットもなかったから騙される人は多かっただろうしね

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