残念ながら、中国株よりオワコンなのが日本株
リセッション(景気後退)懸念再発により、世界の株式市場は大幅に下落しました。
具体的にはEUの欧州委員会がユーロ圏における今年度の経済成長率の見通しを、大幅に引き下げたことです。
ヨーロッパ経済の先行き不安から、アメリカ市場でも株が大きく売られました。
さらに、米中貿易戦争が一服しそうだと判断されて株価は回復していたものの、ここに来てトランプ大統領が習近平との会談が実現しないとの方針を示したことで、貿易戦争が「より一層強まるのでは?」との懸念が再熱しています。
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NYSEは世界中からの有望銘柄が上場する
NYダウは昨年末のクリスマス暴落で21,792ドルを付けた後、わずか2ヶ月余りで25,000ドル台までの急回復を記録しました。
しかし、日経平均を見てみると、クリスマス暴落の時は19,155円でしたが、今は20,333円で1,000円ちょっとしか回復していません。
「アメリカが風邪を引けば、日本は肺炎になる」
と言われるように、日本経済はアメリカの影響をアメリカ以上に大きく受ける。
そもそも、日本市場はチートを駆使してもこの程度の株価なので、早めに撤退した方が賢明です。
日本株を買う大口には「5頭のクジラ」と呼ばれる機関投資家が居て、彼らは日本株を下支えしています。
その5つというのは、日銀、GPIF、3共済、ゆうちょ銀行、かんぽ生命で、特に日銀はETFの買い増しを年々増額しており、その額は年間716億円にも上ります。
それだけの額を買っても日経平均は全く上昇しないとなれば、彼らが買わなくなれば上がるどころか株価は急落してしまうでしょう。
購入資金は有限です。
日銀が出口戦略に向かった時、日本市場は外国人投資家の空売り天国と化して大暴落するのは免れません。
外国人投資家も、日本の個人投資家も、基本的に日本株を買わないので、ヘタしたらアベノミクス以前の1万円を切ってしまう可能性すらあるでしょう。
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