AT&Tがまたもや決算ミス
米通信大手のAT&Tが発表した2018年10〜12月(第4四半期)の決算では、売上高が479億ドルと市場予想485億ドルを下回った格好でした。
純利益は48億ドルで、前年度比で-74%の大幅減益でした。
1株利益(EPS)は86セントで、市場予想と一致しました。
純利益は48億ドルで、前年度比で-74%の大幅減益でした。
1株利益(EPS)は86セントで、市場予想と一致しました。
中でも、スマホなどのモバイル通信の契約純増数が市場予想25万人を大きく下回る結果となり、失望に繋がりました。
さらに致命的なのはメディア事業の低調で、有料テレビの契約者が65万人もの減少となりました。
ネットフリックスなどのインターネットTVが加入者を伸ばす中、従来型のメディア部門は苦しい戦いを強いられています。
ネットフリックスなどのインターネットTVが加入者を伸ばす中、従来型のメディア部門は苦しい戦いを強いられています。
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5G時代の大本命はAT&T
昨年からAT&Tの株価は27%も下落しました。
今回の決算においても、AT&Tは一時-5%以上の急落となっており、1株30ドルを切ってしまっている有様です。
ライバル会社であるベライゾン(VZ)が昨年は6%上昇したことを考えると、対極的且つ相当な遅れを取っている"ひとり負け状態"であることが分かるでしょう。
投資家の不安を増長させている要因は、メディア事業強化のためのタイムワーナー社の買収です。
買収のために多額の資金調達負担をかけたことで、現在1,713億ドルの純負債を抱えてしまっており、ネファティブ・ニュースにひと一倍過敏に反応してしまうのです。
とはいえ、この急落を受けてAT&Tの配当利回りは7%台を付ける水準まで急上昇しています。
そもそも、AT&Tは配当金の増配年数が33年にも及び、キャッシュも潤沢で、常に株主ファーストで安定的な経営を継続していることがポイントです。
また、すべてのモノがインターネットに繋がる5G時代の到来では、通信業界を司るAT&Tは花形企業になるでしょう。
そのため、AT&Tは一時の急落で狼狽するのは全く不要で、そのままホールドし続ければ良いのです。
ビジネスが「安定的」であることは、良くも悪くも利益が一定であるため、急激な利益向上は見込めないことになります。
当然、急激な株価の上昇も見込めませんので、AT&Tは「底値で拾って高値で売却する投資手法」を行うような株ではないので、むしろ株価を気にするのは不毛なのです。
AT&Tは「安定したビジネス」と、「安定した配当金」に着目した投資をするべきで、このような暴落局面はむしろ買い増しをするべきです。
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