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どの市場よりも下落して、どの市場よりも回復が遅い 

日経平均が虫の息です。

2018年はアメリカの利上げ、米中貿易戦争などの不明瞭な材料が重なったこともあり、世界同時株安が引き起こされました。

それでも、震源地となったアメリカ市場は最も下落率が低く、回復が最も早かった。

アメリカにつられて、イギリスや中国もキレイに株価上昇に追従しているものの、日本市場は全くその波に乗れていません。

つまり、日本市場は誰よりも真っ先に暴落するのに、誰よりも回復が遅れていることになります。

これは過去何度も見られた光景で、もはやお家芸と化しています。

たとえば、2015年から2016年は中国ショック、原油ショック、ブレグジット、トランプショックなど数々の暴落に見舞われましたが、日経平均は人一倍暴落し、最も回復が遅れました。

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日本撤退を表明しているリクシル 

そんな情けない日本市場に見切りをつけるのは、何も投資家だけでは無く、東証に上場する企業も同じです。

住宅設備機器業界最大手のLIXIL(リクシル)グループは、経営陣が自社の株式を買い取って非上場とするMBOを実施することを明らかにしました。

リクシルは日本の株式市場から撤退し、シンガポールに本社を移して現地で上場する方針とのこと。

日経ビジネスによれば、リクシルが日本市場から撤退する最大の理由は「市場から評価されていないという不満」であると分析しています。

なぜLIXILは日本の株式市場から退出したいのだろうか。

根底には市場から評価されていないという不満があるだろう。

株価は冴えない。

トステムやINAXなど多くの企業の統合で日本最大の住宅資材・住設機器メーカーとなったLIXILだが、潮田氏は「株価はコングロマリットディスカウントに陥っている」と不満を示していた。

(出典:https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00006/011800009/)

日本の資産運用会社でも同様の声は上がっており、たとえばひふみ投信を運営するレオス・キャピタルワークスCEOの藤野氏も、日経平均の体たらくには異を唱えていて、安定的にTOPIXに大負けしてるクソ指数であると一蹴しています。

日本においてインデックス投資をすすめない理由の一つは、時価総額の大きな会社、はっきりいえば、経団連の会長・副会長企業群のTOPIXに占めるウエイトが大きく、それが足を引っ張ってるからである。

なんであなたたちは全体でTOPIXを下回っている成績なのに、経済界の代表と言っているのですかと。

関連記事:不調のひふみ投信はなぜ"買い"なのか?強みはCEO藤野氏の"投資や経済の本質"を見抜く力。

万年出遅れ株の日経平均に、果たして未来はあるのだろうか。

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