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日用品は、景気が弱くても買われる商品の代名詞 

アメリカでは10年続いた金融緩和をやめて、これから引き締めのフェーズに突入しようとしています。

これは、過熱する景気拡大を抑えることで、適切なインフレに導くためです。

そもそも、金融緩和では金利を低くし、国の景気が強くなることを後押ししました。

企業はガンガンお金を借りて、ガンガン投資をしたわけです。

そこで得た利益を株主や従業員に還元することで、消費は活発になり、さらに景気は拡大していきました。

もともと、2008年からリーマンショックで不景気になったアメリカでは、FRBの元議長であるバーナンキ氏によるヘリコプターマネーで市場にお金をバラ撒き、官製バブルを発生させました。

これにより、瀕死の企業はお金を銀行から借りるだけ借りまくって起死回生を成し遂げたのです。

この金融緩和ではIT企業に最大の恩恵をもたらし、ハイテク株が人気化、FANG(GAFA)などの造語も作られるほどに株価は上がり続けました。

中には、アマゾン(AMZN)を持っているだけで億万長者になれる、アマゾンはディフェンシブ株などという投資家まで登場し、高配当株はオワコンという空気が投資界隈では広まっていったのです。

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しかし、繰り返しますが今後は金融緩和はやめて、今後は引き締める場面になっていきます。

引き締めするとどうなるのか?と言えば、金利が高くなるので、企業はお金をあまり借りなくなります。

すると、企業は積極的な投資が出来なくなるので、雇用も抑えられ、給与も据え置きになる会社が増え、その結果消費は低迷し、景気は減速していくのです。

その時強い株は、エネルギー株や通信株、ヘルスケア株や公益株といったディフェンシブ高配当株です。

景気がいくら悪くなろうと、人々は電気、ガス、水道、医療、食事、スマホをやめることは絶対しません。

そのため、これらの株は景気に左右されることなく安定的な収益を上げることが可能なため、安定的に株主に高配当を支払うことができ、人気化していくのです。

つまり、これからは高配当株が買われる新時代です。

「高配当って言っても、何を買っていいのかわからない!」

という方は、世界で最も優れた企業が採用されているNYダウ銘柄から選ぶのが良い。

たとえば、通信キャリアのベライゾン・コミュニケーションズ(VZ)、石油メジャーのエクソン・モービル(XOM)、日用品のプロクター&ギャンブル(PG)、ヘルスケアのジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)などを買っておけば、まず間違いはないでしょう。
 
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