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米国株はやっぱりどの市場よりも優秀だった 

2018年を振り返ると、米利上げ、米中貿易戦争、景気後退の兆候など数々の悪材料が押し寄せた1年で、株式市場はその煽りを受けてリーマンショック以来の大暴落を記録しました。

たとえば、年始のNYダウは24,800ドルでしたが、2月にはわずか1日で1,000ドル以上急落する日が何度も訪れました。

しかし、一時は株式市場は持ち直して10月には歴史的な高値である26,800ドルまで上昇しましたが、その後わずか2ヶ月足らずで21,000ドル台まで急落し、さらには1,000ドル以上も上昇すると言うボラティリティ(変動幅)が非常に大きいものとなりました。

2017年はトントンとラクに株価が駆け上がっていった年だったことを考えると、今年から米国株を始めた投資家の中には、

「米国株は低リスクで儲かると言ったじゃないか!」

という声を荒げる人もいるかもしれません。

しかし、米国株は2017年は30%近く上昇し、2018年は5%程度の下落率に留まっています。

一方、日本株を眺めると2017年は20%程度の上昇率で、2018年は10%を超える下落率でした。

つまり、明らかに米国株の方が良好なパフォーマンスを上げていることが分かるのです。

しかも、日本株は自国の都合ではなく、完全に米株に引きづられて上げ下げしているだけで、さらに米株よりも上がらず下げは酷い。

日本株だけではなく、先進国株や新興国株と見比べても、米国株はもっとも好パフォーマンスを記録しており、やはりどの市場よりも抜群に低リスクで安定している。

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アメリカの強さは世界中から優秀な人材が集うこと 

米国株が長年どの市場よりも優れたパフォーマンスを叩き出す理由は、アメリカは「なんだかんだ言って、優秀だから」に尽きます。

世界一の軍事力、石油埋蔵量、食糧生産量、挙げればキリがありません。

世界不安が発生し、世界中が貧困に陥ろうとも、アメリカが潰れることは絶対にありません。さらに、アメリカにはAppleやGoogleといった世界最先端の企業も多数存在します。アメリカは超優秀な人々が、世界中から集まってる国なのです。

たとえば、GoogleのCEOはサンダー・ピチャイ氏ですが、彼はインド出身です。他にも、アメリカ企業のCEOには世界各国から優秀な人材が就任しています。このように、アメリカは世界中の優秀な人が集まって、優秀な結果を出すので、世界中から投資をされて、株式マーケットが上がり続けているのです。

しかし、日本企業のCEOを見渡してみると、未だに日本企業はCEO、幹部、社員含めて日本人で構成されています。

そもそも、優秀である定義には、実は「日本人だから」というのは全く関係ありません。

本来であれば、日本企業も優秀な経営者を世界中から集めたら、アメリカのように優秀な結果を出す確率は高くなるのですが、日本企業は"日本人の中で優秀な人が、日本企業を経営する"という「自らにハンデ」を負わせています。

アメリカ企業は、世界76億人の中から選ばれた優秀な人が、ガンガン集まって、ガンガン経営していますが、日本企業は「たった1億人の中で選ばれた優秀な人」が経営しているので、どうあがいてもアメリカ企業に勝てるはずがないのです。

更に、日本語が話せる人は世界中でたったの1億人しか存在しませんが、英語を話せる人は世界中で4人に1人、すなわち20億人以上が実用レベルで英語を使っている「英語人口」だといわれています。

すると、少なく見積もっても、20億人の中から厳選された優秀な人がガンガンステップアップして、アメリカ企業で出世していくわけなのですが、日本語を話せるのは所詮世界では日本人であるたった1億人しかいないわけです。更に、英語圏と日本語圏のマーケットの規模を比較した場合、英語圏が有利なのは一目瞭然というわけです。

つまり、上述した大きなハンデを負った中で、日本企業はアメリカなどの世界的企業と戦わなければならないので、

日本株に投資をするのか?

米国株に投資をするのか?

を考えた場合に、

どちらが勝てる可能性がありますか?

と聞いて、日本株と答える人はいないわけです。

ちなみに、新興国は国家として不安定過ぎるため、日本株よりもオワコン市場で論外です。

そのため、お金持ちになりたければ、2019年も気合いを入れて米国株をひたすら積み立ててください。

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ボブ・ウッドワード
日本経済新聞出版社
2018-12-01