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好決算にも関わらず、成長鈍化を投資家から嫌気された 

アップル(AAPL)の第4四半期の決算が発表されました。

前年度比で売上高は629億ドルで20%増、純利益は141億ドルで32%増、1株利益(EPS)は2ドル91セントでした。

売上高がアナリスト予想に届きませんでしたが、純利益は過去最高益を更新、EPSもアナリスト予想を超えました。しかし、主力のiPhoneの販売台数は4,690万台で、アナリスト予想である4,840万台に届きませんでした。

今後アップルはiPhoneなどの出荷台数を公表しないと宣言したことから、「成長が鈍化しているのでは?」とのネガティブな印象を投資家に与えてしまったことにより、アフターマーケットでは5%近い急落をしています。

とはいえ、アップルが出荷台数公表を取りやめた背景には、「大量に売り捌く」というビジネス・モデルを一変させたことにあります。たとえば、アップルは今年の秋にiPhone XS、XS Max、XRの3機種を発表しましたが、XSは最高20万超えの高級機であり、もっとも安いXS 64GBモデルでも11万円を超えます。

アップルの今期の業績にはXSやXS Maxが貢献しており、価格帯を引き上げたことが増収増益に繋がりました。一方、高級路線ではひとりあたりの単価は伸びますが、高すぎて買えない層も出てくるため、販売台数は伸びなかったのです。

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Appleはスマホ業界の叙々苑を目指している 

とはいえ、iPhoneに手の届かないユーザが増えることによって、Appleはスマホシェアを落としてしまうのではないか?と言われていますが、それを補う「高価格帯」というインセンティブがAppleに十分な利益をもたらします。

その裏には、スマホ市場は頭打ちになっていることが要因で、サムスンやファーウェイなどの新興企業と同じ土俵で安売り合戦を繰り広げたとしても、ジリ貧で泥沼の争いにしかならないと踏んでいるというわけです。

焼肉でたとえるのであればサムスン、ファーウェイは牛角みたいなもので、アップルは叙々苑です。彼らと同じ土俵で戦えば、薄利多売のレッド・オーシャンに自ら飛び込むようなもので、たとえ店舗を拡大し続けたとしても、利益率は落ちていく一方になります。

アップルは安売り合戦から一線を画す戦略をあえてとっているわけで、その戦略はとても賢く合理的です。

さらに、アップルはこれまでiPhoneというハードウェアを収益の柱にしていたわけですが、ここ最近ではソフトウェア事業が急速な成長をしています。

たとえば、ユーザーがApp Storeからアプリをダウンロードすることで、アップルはバカ高い手数料を受け取ることになりますが、全世界のダウンロード数は年々増え続けており、App Storeでは過去10年間に1700億回ものダウンロードがあったことが判明しています。

App Storeの売上成長を眺めると、ダウンロード数の成長を上回り、2015年から2017年の間にほぼ2倍に増えているのです。全世界のアプリダウンロード数は、2015年から2017年にかけて60%増を記録するなど、この先もアプリ分野の収益は増えて行くわけです。

そのため、アップルはそもそも「世界のスマホシェア争い」というのはもはや眼中に無く、サムスンやファーウェイなどの新興国企業とは一線を画すビジネスを展開していると理解した方が賢明です。

アップルは今後も莫大なキャッシュを稼ぐことは確実視されており、超優良株の急落時には買い増しこそベストだと言えます。 

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新井 泰道
KADOKAWA / 角川書店
2016-05-10