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なぜ、マスコミはニッポンの若者を叩き続けるのか? 

リーマン・ショック後、日本は先進国の中でも最も深刻で、最も長い不況に陥りましたが、その頃から「若者の○○離れ」がテレビや新聞などのメディアから頻繁に聞かれるようになりました。

若者の○○離れと呼ばれる中身を眺めていると、食事・趣味・スポーツ・仕事など、生きること全般に対して掛けられているとしか言えず、メディアの報道だけ眺めるともはや若者が日本に生息しているのかすら怪しい結果になっています。

とはいえ、減り続ける若者と、減り続ける給料、上がり続ける物価を天秤にかけた場合には、どう考えても今までの世代のように消費することは難しいのが現状です。

たとえば、若者の数は1970年には3,600万人以上もいましたが、現在は3,000万人を割る水準まで減少しており、給料に関しては1997年をピークに減少の一途を辿っています。一方、物価だけは年々上昇が止まらず、1970年から現在では2倍以上になっているのです。

入るものが少なければ、当然出て行く量も少なくなるのは小学生でも解るのに、マスコミは連日のように若者を叩き続けることを止めることはありませんでした。

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テレビや新聞などのマスコミが、若者をターゲットにして叩き続けたのには理由があります。

最も理由が大きいのが、ネットを使わない「高齢者の閉塞感」です。

リーマン・ショック以降、先述した通り日本はどの先進国よりも長い不況に陥りました。バブル崩壊後、何十年も経済が停滞し続けた上の崩壊で、一向に経済が回復しないまま、月日だけが過ぎるストレスに耐えられなくなった高齢者は、若者を叩く楽しみを見つけました。

若者はテレビや新聞を見ないので、既存メディアであるマスコミは若者を叩き易かったことも重なり、若者叩きはどんどんエスカレートしていきました。

マスコミからすれば、高齢者は今でもテレビや新聞をガッツリ見てくれている「お得意様」なので、基本的に客ではない若者をバッシングすれば、高齢者のガス抜きになったし、テレビの視聴率が伸びて新聞の売れ行きが伸びたのです。

この戦略は、国際社会でも多く見られる光景で、たとえば韓国政府が一向に日本叩きを止めない理由とよく似ています。

韓国はなぜか先進国の顔をしているのですが、実態経済はずっと悪く、多くの国民が失業しています。韓国政府は雇用対策をしているものの、国自体の基盤が脆弱なので、一向に改善する兆しは見えません。

たとえば、2015年から投入した雇用予算は日本円にして5兆4000億円に達しています。さらに、2016年は7.9%、2017年は12.6%と雇用予算の増加幅は毎年拡大しており、今年はさらに2兆1600億円を超えます。

ここまでしても雇用は改善するばかりか悪化の一途を辿っているので、本来であれば韓国国民は政府の無能さを叩くべきなのですが、政府は捏造した「日本の過去の悪事」を引き合いに出すことで、政策への不満を日本に転換して、国民にガス抜きさせているというわけです。

日本のマスコミは「韓国の日本叩き」の仕組みを参考にしており、若者を叩くことで高齢者のガス抜きに利用して視聴率を稼いでいます。

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若者離れ 電通が考える未来のためのコミュニケーション術
吉田 将英
エムディエヌコーポレーション
2016-07-29