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「投資の専門家」である銀行に相談したところ、大半が損をした 

バフェットは、「髪を切るか切らないかを、床屋に相談するべきでは無い」と指摘した。

床屋に髪を切るか聞いてみても、床屋は髪を切るのが仕事なので「もちろん切った方がいいでしょう」と言うに決まってるという理論です。

これは、様々なシーンで目にしますが、専門家と名乗る人に相談したところで本当に自分のためになる回答が返ってくるかは別問題でしょう。

「車は買った方がいいでしょうか?」

と聞けば、ディーラーは買った方が良いと言うに決まっているし、

「保険には入った方がいいでしょうか?」

と聞けば、保険には入った方が良いと言うに決まってます。

あなたが商売する側だったとして、客からそんな質問をされた場合、誰しもが上記のような回答をするでしょう。

これは、投資でも同じで、

「投資をした方がいいでしょうか?」

と聞けば、銀行や証券会社は投資した方が良いと言うに決まっているのです。

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とはいえ、毎年のように所得が減り、長寿化している日本においては「投資はした方が良い」と言える。

なぜなら、投資というのは元本変動リスクはあれど、長期的に見れば資本主義の成熟とともに、株価は経済成長の波に乗って上がっていくのが証明されているからです。

ただし、問題なのは「買うべき株」です。

投資をしたことが無い人からしてみれば、当然初めは全然投資が分からないので、とりあえず銀行や証券会社の「専門家と呼ばれる人」に相談しようとします。

しかし、実際のところ銀行や証券会社の社員らは自分で投資をやっていないので、「売ったら会社の利益になるボッタクリ商品」を平気で売りつけて来る。

それもそのはずで、車も保険も店員に相談すればなるべく利益の出る商品を売ろうとするのがフツーですし、基本的には客の利益より会社や自分の利益を優先するのが人間です。

そのため、専門家と言われる人に相談するということは、残念ながら「カモがネギを背負って易々と料理されに行くようなもの」と言えるのです。

事実、市場株価は上がり続けているにも関わらず、メガバンクで投資信託を買った客の4割もが、損失を抱えていることが分かっており、三菱UFJ銀行では全体の42%、みずほ銀行では46%、三井住友銀行は40%の客が含み損状態です。

株式投資の世界では、超低コストでアメリカ大型株への分散投資が可能となる「S&P500指数連動投信」や、アメリカ上場株全体に投資出来る「楽天VTI」などが最適解だと言われていますが、銀行や証券会社は絶対にこれらの優良投信を売ることはありません。

なぜなら、これらの優良投信は手数料が低すぎて利益にならないので、客にはその何倍ものボッタクリ手数料がかかる粗悪投信を「これが儲かります」とドヤ顔で売りつけるのです。

なぜそんなことを平然と行うのか?といえば、銀行や証券会社のビジネス・モデルを理解すれば納得がいきます。

彼らは大量の社員を抱え、高給を支払い続けなければなりません。そのため、逆にわざと損をさせることでしか事業継続が成り立たないので、ある意味「仕方なく」やっているというのが実態であり、伝統にすらなっている。

投資をする場合、専門家には相談してはならず、自分で考えて決めなければなりません。

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