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専門家であっても、意見がこれだけ割れる 

グローバル資産運用会社のパシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー(PIMCO)のアナリストは、世界経済がこの先5年以内にリセッション(景気後退)に陥る確率は、70%の高確率で発生すると見ているそうです。

PIMCOのマーク・サイドナーCIOは、金融政策が「緩和」から「引き締め」への移行に伴うことで、投資家はボラティリティが高まることを覚悟する必要があると警告しています。

このようなニュースが流れる度に、個人投資家は動揺し、

「資金を株式から引き上げろ!」

と大合唱を始めますが、今までファンドの予想が当たった試しはほとんどありません。

たとえば、ウォール街では「米国株は割高だ!」とここ数年間で何度も何度も言われ続けて来ており、その度に個人投資家は投資を躊躇しました。

しかし、結果的にNYダウは8,000ドルからわずか10年で26,000ドルまで駆け上がり、今年の暴落もすんなりリカバリしてしまったのです。

S&P500指数に至っては、つい先週にも歴史的な過去最高値を更新したばかりで、ファンドが何を持って警戒するよう呼びかけているのか分かりません。

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確かに歴史を振り返れば、株式市場は幾多もの暴落に見舞われてきました。

そのため、ファンドのいう通り、暴落すると言い続けていれば、いつかは暴落する時が来るのでしょう。

とはいえ、これは「宝くじを買っていれば、いつかは当たる」と言っているようなもので、確かに買い続けていればいつかは当たるかもしれませんが、自分の生きているうちに当たるかどうかは別でしょう。

そもそも、PIMCOは去年の7月半ばに「日本株は世界のどの市場よりも買いだ!」とドヤ顏でメディアに向けてコメントしていました。

日本では企業収益が上がっていること、輸出や円安要因ではなく、企業収益からリターンが得られる非常に強い兆候が見受けられることから、今後一年間の日本株にかなりの自信があるとしていたのです。

さらに、PIMCOは個人投資家への投資戦略のアドバイスとして、

売り:米国株
買い:日本株、欧州株

を薦めていましたが、結果的に米国株は過去最高値を更新し続ける一方で、日本株のパフォーマンスは振るいませんでした。

まさに逆神です。 

残念ながら、どんなに一流の投資ファンドのアナリストでも、実態は大嘘付きで、競馬の予想屋と何も変わらないというのが世界共通の認識なのです。

個人投資家は彼らの意見を真に受けないことが重要でしょう。

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生涯投資家
村上 世彰
文藝春秋
2017-06-21