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転職すれば、確かに年収アップを狙える人もいるが… 

バブル期を超える好景気が到来し、企業はどこも人手が足りません。

少し前までは憧れでしかなかった企業までもが多数の人材を募集しているため、少し能力が劣っていても期待採用されることもあります。

そのため、今は空前の転職ブームが巻き起こっており、20代から50代まで幅広い年齢層がチャンスとばかりに転職に乗り出しているのです。

しかし、実際のところ40代以上で転職したケースでは、ほとんどの人が現職よりも年収が下がってしまったそうです。

「転職で年収アップ」

という世間の謳い文句に期待を馳せ、いざ転職してはみたものの、待遇が大幅に悪化し、生活の維持が大変になってしまった人もいます。

リクルートによれば、40代の転職後の年収変化を調査した結果、転職前より年収が10%以上上昇したと答えた転職者は32.2%で、10%以上減少したと答えた転職者は32.9%でした。

20代、30代では、転職後年収が増加する人が5~10%ほど多かったのですが、40代以降は一転して年収減少組の割合が上回ったのです。

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なぜ、このような結果になったのか?

と言えば、日本企業全体では40代で課長以上の役職についている人の割合は4人に1人と言われており、世代交代が進まず「役職が上がらない」「給与が上がらない」といった、不満がきっかけで転職を決意した人が多いからです。

つまり、特に仕事に対する明確なビジョンが無い人が転職したところで、伸び代も無い40代以降が現職より上の給与を提示されることはまずありえないのです。

そもそも、現職で課長になれない評価だった人は所詮その程度の能力であることを自覚しなければ、いつまで経ってもユートピアを求めて転職を繰り返すハメになります。

会社はどの会社もどんぐりの背比べであり、「新しい会社にいけば評価される」ものではありません。

出来る人はどの会社でも評価されるし、出来ない人はどの会社でも評価されることは無いのです。

40代以上で転職して年収アップが期待できるのは、ごく一部のエグゼクティブ層やスペシャリスト層などの場合でしょう。

これらの人は、自ら転職活動をしなくても、ヘッドハンターがオファーを持ってやってきて、高待遇で迎えられることがもはや当たり前になっています。

結果的に、一部の人は大きく給与がアップしますが、至ってフツーのスキルしか無い場合は現職よりも下がる場合が多いです。

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