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アメリカ株には「セクター」という概念が存在します。

セクターとは企業を業種別にカテゴライズしたもので、エネルギー、素材、資本財、一般消費財、不動産、ヘルスケア、公益、ハイテク、金融、生活必需品、電気通信サービスなどがあります。

ちなみに、アメリカの経済学者であるシーゲル氏が、過去最もリターンが良かったのは生活必需品とヘルスケアのセクターだと指摘しているように、アメリカ株を語る上では、セクターという概念は切っても切り離せない用語になりますので、覚えておいて損はありません。

さて、S&P500指数を管理するS&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズと、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルは、今年の9月に「コミュニケーションサービス」を新設すると発表しています。

コミュニケーションサービスが新設される一方で、今ある電気通信サービスは廃止されることが決定しており、このセクターにカテゴライズされていたAT&T、ベライゾン・コミュニケーションズ、センチュリーリンクの3社は、コミュニケーションセクターに移動されます。

更に、今をトキメくハイテク株のFANG(Google、Facebookなど)や、一般消費財であるDisneyやNetflixも、コミュニケーションサービスに統合されます。

コミュニケーションサービスは、インターネットやメディア関連株全体の動きを反映するセクターとして誕生することになるのです。

一方で、証券アナリストの間では、このセクター移動により、FANGが大きく売られるのではないか?という懸念が広がっています。

それは一体、どういうことでしょうか?

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それは、指数やセクターへの連動を目指すETFの存在です。

ブラックロックやバンガード、ステートストリートなどの資産運用会社では、セクター毎の企業を丸ごと買えるETFを商品としてリリースしています。たとえば、生活必需品セクターならVDCやXLP、ヘルスケアセクターならVHTやHLVです。

これらのETFは、指数やセクターを管理するS&Pグローバルらが指数に採用した銘柄や、セクター変更を行った場合に追従することを目的とした商品なので、銘柄が外れる場合は資産運用会社により除外対象銘柄に売りが入ることになります。

更に、近年ではハイテクセクターの人気で、QQQなどのハイテク株全体に投資できるETFが非常に人気になっていることから、GoogleやFacebookがハイテクのETFから除外されることにより、一時的に売り圧力が強まると考えられているのです。

とはいえ、資産運用会社では既に「コミュニケーションサービス」のETF商品が立ち上がって来ているため、このETFへの資金流入が強まることによって、売り圧力が相殺されると考えられています。

従って、コミュニケーションサービス誕生で、FANGが急落する可能性は低いと言えます。

一方、コミュニケーションサービスETFの新設で最も資金流入の恩恵を受けるのは、AT&Tやベライゾン・コミュニケーションズといった不人気株になると言えそうです。

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