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金融広報中央委員会によると、2017年に実施した「家計の金融行動に関する世論調査」において、金融資産を保有していないと答えた2人以上の世帯が31.2%に上ることがわかりました。

単身世帯では、なんと46.4%が貯金ゼロという実態が判明しています。

さらに、2人以上世帯に限っては、銀行の預金口座、または証券会社の口座に残高がないと回答した世帯は14.1%と、前回(13.0%)の調査から上昇している有様です。 

日本は貯蓄率が高いと言われているものの、実際に金融資産を保有する世帯そうでない世帯との格差が極めて大きいという問題が、改めて浮き彫りとなっています。

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格差問題は深刻です。

今回の調査では「元本割れを起こす可能性があるが、収益性の高いと見込まれる金融商品の保有」という、すなわち株式等における金融資産の保有実態についてのアンケートも行っています。

その中で、「そうした商品を保有しようとは全く思わない」が64.3%と最も高く、「そうした商品についても、一部は保有しようと思っている」は26.0%、「そうした商品についても、積極的に保有しようと思っている」は9.8%と、絶望的な金融リテラシーの低さが目立ちます。

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一方、「老後の生活を心配している」世帯は実に81.5%に上り、その理由について「年金や保険が十分ではないから」が72.7%、「十分な金融資産がないから」は69.6%となっています。

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この調査からわかることは、「老後は心配だが、どうすればいいのか分からない」という事実です。これらの人々に共通する意識として、

・お金がないと言っているだけで何も行動をしない

・入ったお金と出て行くお金をまったく把握していない

・自分がいくらの総資産額を持っているかを知らない

という特徴が挙げられます。

つまり、漠然とした不安に対して、何も対処を実行しようとしないために、ますます不安が増大していくという悪循環に陥っているのです。

お金の不安を解消したければ、お金のことについて本気で学ぶ必要があります。

アメリカで世紀を超えて読まれ続ける大ベストセラーになった「となりの億万長者 ― 成功を生む7つの法則」では、億万長者とは実際どんな人々なのか、1万人以上の億万長者にインタビューとアンケートをして、資産や年収、職業、消費行動のタイプを徹底的に調査した結果をまとめています。

この書によれば「常識とわずかな努力」で、「誰でもお金持ちになれる」ことが判明しています。

億万長者でない普通の人々や、所得は多くても資産の少ない人々と、彼らはいったいどこが違うのか?お金持ちになりたかったら、お金持ちから教わることが最も効率的です。

そのため、この残酷な資本主義社会を豊かに生き抜くためには、良質な書籍等で金融リテラシーを身につける必要があります。なぜなら、親も学校も一切教えてくれないし、 知り合いもマネーの教養が無い場合が多いからです。

つまり、お金持ちになりたければ自分で学習しなければなりません。

あなたの将来を変えることが出来るのは、あなた次第です。

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