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Amazonの快進撃が止まりません。

2017年に最も米国市場を牽引した銘柄はAmazonであり、わずか1年で58%もの株価上昇を記録しました。さらに、2018年に突入してからもAmazonの株価は上がり続けており、1株1,700ドルを突破しています。

とはいえ、上がり続ける株は無いと言われるように、急激な上昇には必ず調整がやってきます。大きい調整なのか?小さな調整なのか?それは誰にもわかりませんが、期待値が大きく織り込まれた上昇については警戒しておく必要性はあるでしょう。

しかし、現時点ではAmazonのビジネスにマイナス要因はさほど見受けられません。

そればかりか、アメリカの好調な消費が下支えし、ECコマース市場はますます盛り上がりを見せると予想されています。

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さて、NYダウ発足当初から採用され続けたゼネラル・エレクトリック(GE)が除外され、新たにドラックストア最大手のウォルグリーン・ブーツ・アライアンス(WBA)が採用されましたが、WBAが採用されたことに「意外すぎる」という投資家の声は少なくありませんでした。

なぜなら、兼ねてから新規採用銘柄に噂されていたのは、インターネット界のホープであるフェイスブック(FB)であったからです。

ではなぜ、WBAが採用されたのかといえば、アメリカの好調な消費動向が背景にあります。

景気が拡大し、消費がより旺盛になっているアメリカでは、小売業に再びスポットが当てられているのです。小売で毎年売上が堅実に上昇するWBAは、まさに今のアメリカの象徴として採用されたと言えるでしょう。

Amazonはここ最近はAWSのクラウド事業ばかりがフォーカスされるものの、本業はインターネットでモノを売る”事実上の小売業”です。

デロイトが発表した「世界の小売業ランキング2018」によると、2017年の調査で初めてトップ10入りしたAmazonが最近は6位にランクインしているように、あくまでAmazonは小売事業者なのです。

つまり、アメリカの景気拡大が続き、消費がますます活発になると言われている現状では、EC界の事実上の標準となっているAmazonは、本業の小売事業で更なる成長が期待出来そうだということです。

「Amazonは株価上がり過ぎだし、無配だし、個別株はちょっと・・・」

と思われる投資家の方は、S&P500などのETFで保有を検討するといいでしょう。

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