チョコの株式投資Diary

お金・投資の総合エンターテインメントブログ。米国株・日本株・不動産・貯金・保険・給料など、たくさんの金融ネタを独自の視点で一刀両断。

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更新情報


「選択と集中」を推進し、不採算部門を切り売りするGE1兆円に及ぶ赤字、株価暴落、配当半減という、かつてない危機に瀕しているGE(ゼネラル・エレクトリック)。まだGEが好調だった頃、日本では「GEこそが企業経営のお手本である」と、もてはやされていました。GEは次期社長を
『GE復活のカギとなるシリコンバレー方式。』の画像

"karoshi"は世界共通用語電通に勤めていた高橋まつりさん(当時24歳)が、クリスマスに都内の社宅から飛び降り自殺をしました。月100時間を超える残業が常態化し、「眠りたい以外の感情を失った」という叫びをツイッターに投稿。本件は過労自殺として労災認定されました。電通
『過労死(karoshi)は世界共通用語だ!』の画像

CNBCでコメントするウォーレン・バフェット氏生きる伝説であるウォーレン・バフェット。そんなバフェットが7,500万ものApple株を購入したことをアメリカのメディアCNBCに伝えた直後、Appleの株価が史上最高値を更新しました。バフェットは2017年末時点ですでに1億7,000万株を
『バフェットのApple大量買い増しが意味するもの。』の画像

ZOZOTOWNを運営するスタートトゥデイの創業者である前澤氏世の中、所詮オトコはカネと言いますが、これは正しい理論です。学生時代は容姿などがモテる要素となり得ましたが、大人になればやはりカネ。特にオトコは経済力が重視されます。愛だの恋だの言ってても、カネが無け
『世の中、所詮オトコはカネ。』の画像

懸念されていた日米首脳会談も無事通過米長期国債の利回り上昇やトランプの貿易戦争懸念など、2018年は様々なリスクが株式市場を襲いました。株価は依然と不安定な状況で、ボラティリティ(変動幅)が収まる気配を見せていません。とはいえ、長期国債の利回りが上昇することは
『【2018年5月時点】NYダウ各銘柄の配当利回りランキング。』の画像

インドには様々な観光分野が存在する世界最後の超大国インド。人口は14億人にも上り、 10年前の中国と同じく、インドは近代都市化の大きな波の最中にあります。そのスケールは、歴史上ほとんど類を見ないレベルで、近いうちに中国を追い抜くとも言われています。中でも、イン
『インドの巨大EC市場もアメリカがかっさらう!』の画像

借金を膨らまし続ける中国世界の債務負担が164兆ドルと、過去最大に膨らんだことがわかりました。中でも懸念国とされているのが中国です。中国はたった一国で世界における債務増大の3/4を占めており、その影響が無視できない水準まで上昇しています。とはいえ、資本主義社会
『債務を膨らまし続ける中国の未来。』の画像

世の中にはギャンブルを辞められない人々が多く存在します。今でこそ株式やFX、仮想通貨のトレードをギャンブルとして嗜む人が増えてきましたが、圧倒的に多いのはパチンコ、パチスロ、競馬、競輪、競艇、宝くじなどです。ギャンブラーは「自分だけは勝てる!」と信じ込み、
『ギャンブラーが負け続ける理由。』の画像

アメリカ軍は世界最強の力を保持している日本は第二次世界大戦の後、憲法に戦争放棄を謳い軍隊を解散させました。それ以降、日本には自衛隊こそあるものの、軍事という「装備」が無くなっており、アメリカ軍に頼りきっている状況です。軍隊については賛否両論ありますが、「
『軍隊や核がもたらす経済的メリット。』の画像

株式投資を行う投資家というのは、世間ではディスプレイを何枚も並べるデイトレーダーをイメージすると思いますが、これはメディアの偏向報道のせいです。ネット証券が流行り始め、株式投資で億り人が誕生し出した2005年あたりから、テレビや雑誌を中心にデイトレーダー特集
『デイトレーダーに転身してはならない。』の画像

日本マクドナルドをV字回復に導いたサラ・カサノバCEO2年前、米マクドナルドは日本マクドナルドの保有株式33%(約1,000億円)を売却する意向を示してました。日本マクドナルドが年間300億円に及ぶ赤字を垂れ流したことで、米マクドナルドがとうとう見切りをつけたからです。そ
『日本マクドナルドはなぜV字回復できたのか?』の画像

資本主義が徹底されているアメリカ株式資本主義の経済は、成長し続けなければならない仕組みとなっており、「現状維持」では国家が破綻してしまいます。今日、日銀と政府は物価2%のインフレに躍起になっていますが、これは資本主義の原理に基づいています。日本のインフレ誘
『株価はなぜ「原則、右肩上がりのシステム」になっているのか?』の画像

チョコが日頃から大変お世話になっており、大大大大大師匠であるバフェット太郎さんが、4月28日に『バカでも稼げる 「米国株」高配当投資』をご出版されます。この本は、「今は日本株だけやってるけど、最近米国株に興味が出てきたんだよね!」という人だけではなく、投資に
『バフェット太郎さん著『バカでも稼げる「米国株」高配当投資』は21世紀のバイブル。』の画像

アメリカの”NTT”である、通信事業者最大手のAT&T(T)を買い増ししました。AT&Tは先日発表した四半期決算において、売上高がアナリスト予想を下回るクソ決算を発表しました。売上高は380億4,000万ドルで、前年の393億7,000万ドルから減少。アナリスト予想では、売上高は393億
『クソ決算を発表したAT&Tを20万円分買い増ししたよ!』の画像

日本株でも"増配"は注目の的に。アメリカ長期金利が、2014年ぶりの高値水準である3%にリーチしたことで、高配当株の投げ売りが続いています。これは、債券と高配当株を比較した場合、よりリスクのある高配当株が債券より見劣りするからです。高配当と言われる株も、配当利回
『投げ売り高配当株を、ありがたく拾う必要性。』の画像

投資の世界では「継続することが、成功するために最も必要な要素」となりますが、世の中には継続できない人が驚くほど多く存在します。一生積み立てる!と誓っても、3ヶ月未満で積み立て投資を辞めてしまう人が大勢います。また、米国連続増配株に再投資し続ける!と誓っても
『なぜ人々は投資を継続できないのか?』の画像

株価が絶不調のP&Gを30万円分買い増ししました。P&Gの株価は1年前には95ドルをつけていましたが、今は73ドルまで下落してしまっています。そもそもの株価下落の始まりは、アメリカ長期金利の上昇を嫌気した高配当株の投げ売りや、トランプ大統領の貿易戦争を示唆するツイート
『株価が絶不調のP&G(PG)を30万円分買い増ししたよ!』の画像

もっと早く◯◯しておけば良かったぁぁぁ!!と嘆く人は多いです。しかし、大抵の人は過去を嘆くだけで、未来に向けて行動に移すことをせずに終わります。そのような人たちは、既に人生を諦めているわけです。歴史を振り返ると、人生何歳になってもチャンスは転がっているし
『何かを始めるのに"遅すぎる"ということはない。』の画像

「コツコツ」は万物に共通する成功の基本株式投資の世界では、コツコツ継続して積み立てすることが最も大事だと言われています。それは、資本主義社会では常に株価は右肩上がりの設計になっている(後日、説明予定)ため、経済成長に合わせて資産形成することが可能だからです
『コツコツ投資に最適なS&P500を6万円分買い増ししたよ!』の画像

タバコの危険性を訴えるショッキングなパッケージタバコ会社は莫大な利益あげることと、増配を継続して行う企業として投資家に知られています。タバコ最大手の[MO]アルトリア・グループ、フィリップ・モリス[PM]、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ[BTI]は、信頼できる高い
『アルトリアなどのタバコ会社が"圧倒的な増配"を継続できる理由。』の画像

世界的なタバコ製造・販売会社であるフィリップ・モリス(PM)と、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI)を買い増ししました。ここ最近はタバコ銘柄全般が絶不調です。特にフィリップ・モリス(PM)に関しては、一晩でマイナス16%以上の下落と、1人リーマン・ショック状態とな
『大暴落したフィリップ・モリス(PM)、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI)を25万円分買い増ししたよ!』の画像

アメリカの動画ストリーミング会社であるNetflixが1日で9%以上の株価上昇を記録しました。要因は、今年1~3月における有料契約者数が前年度比40%上昇という、アナリスト予想を大きく上回る驚きの売上大幅増加の好決算を発表したためです。アメリカ株式はFANGと呼ばれるハイテ
『違法コンテンツが流行るのは日本の怠慢。』の画像

「資本主義は自動的に、持続不可能な格差を生み出す。」数年前、700ページ以上もあり、一冊6,000円もする本がバカ売れしました。タイトルは21世紀の資本という本で、著者はフランスの経済学者であるピケティです。ピケティは世界各国の所得や富に関する過去200年の膨大なデー
『r>gであれば、gからrになる必要がある。』の画像

アメリカのトランプ政権の支持率が40%と、年初来最高水準まで上昇したことが明らかになりました。対して、日本の安倍政権の支持率は26.7%と、政権発足以来の過去最低水準までに低下しています。安倍政権の支持率低下は、当然ながら「モリカケ問題」が影響しています。森友学
『トランプ支持率40%、安倍支持率26.7%の真実。』の画像

NYダウはしばらく乱高下を繰り返している安定市場と言われるアメリカ市場であっても、最近はボラティリティ(価格変動)が激しい傾向が3ヶ月程続いています。もともと、アメリカは市場規模から言ってあまりにも巨大すぎるため、仕手化、すなわちマネーゲーム化することが不可能
『リーマン・ショックは再来しない。』の画像


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